東証改革により、企業は「資本コストや株価を意識した経営」を求められています。株主資本コストとROEの関係から、ROE8%の目安、PBR1倍割れ、ROE経営の要点を解説します。元機関投資家が解説します。
この記事はここがポイント
- ROEが株主資本コストを上回ればPBR1倍超、下回れば1倍割れとなり、8%が株主の最低リターン。
- 東証は2023年3月、PBR1倍割れ企業に対し資本コストや株価を意識した経営を要請。
- ROEは自社株買い等でも向上可能だが、本業の利益率・資産効率を高めた質的向上が市場評価対象。
「なぜROEは8%が目安と言われるのか」「東証はなぜPBR1倍割れをそんなに問題にするのか」——ROEをめぐる議論には、必ず「株主資本コスト」という言葉が顔を出します。ここを押さえると、ROEの目安も、いま進む東証改革も、一本の線でつながって見えてきます。ROEの基本は「ROEとは？自己資本利益率の意味・計算式・目安からROA・ROICとの違い・デュポン分解まで」で解説していますので、本記事では「株主資本コストとROEの関係」、そして「ROE経営」の中身を、順にみていきましょう。
株主資本コストと…
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泉田良輔
泉田良輔
泉田良輔
LIMO＆ファイナンス編集部 編集長株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。東京科学大学大学院非常勤講師。