泉田良輔
ROEの目安は何％あればいいのか、投資を始めると必ずぶつかる問いです。よく言われる8％の根拠である株主資本コストとの関係、デュポン分解で読み解く業種別のROE水準を元機関投資家が詳しく解説します。
この記事はここがポイント
- ROE目安は8%（株主資本コストの根拠）と10%（優良企業の一つの線）。2014年伊藤レポートが8%を提示。
- ROE適正水準は業種で大きく異なり、売上高当期純利益率など3要素からなるデュポン分解で構造を把握。
- ROEは目安が入口、中身が本番。同業比較やデュポン分解による中身の精査が重要。
「ROEは何%あればいいのか」——投資を始めると、必ずぶつかる問いです。調べてみると「10%が目安」「8%が最低ライン」とさまざまな数字が出てきて、かえって迷うかもしれません。実はこの"目安"には、株主資本コストという裏づけと、業種による大きな違いがあります。ROEの基本は「ROEとは？自己資本利益率の意味・計算式・目安からROA・ROICとの違い・デュポン分解まで」で解説していますので、本記事ではその一歩先、目安の読み方と業種別の水準感をみていきましょう。
まず、よく言われる目安を整理します。一…
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泉田良輔
イズミダイズム
LIMO＆ファイナンス編集部 編集長株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。東京科学大学大学院非常勤講師。