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ハイパースケーラー4社の決算比較：AI投資で分かれる財務の明暗
イズミダイズム
「もう株は買うべきでない」という警告と「まだ伸びる」という強気論が交錯する米国株式市場。元機関投資家の泉田良輔氏が、バフェット指標やCAPEなど3つの物差しを用いて、現在の株価水準の真実を解説します。
この記事はここがポイント
- 企業分析だけでなく、経済全体を俯瞰する「マクロ視点」が市場の温度感を測る鍵となる
- 第1の物差し「バフェット指標」は2.18倍に達し、ドットコム期を超える上位数%の水準にある
- 第2の物差し「稼ぐ力（利益率）」は7.32%と高く、企業の高い収益力が株価を正当化する側面もある
- 第3の物差し「CAPE型PER」は37.7倍で、過去のピークには及ばないものの決して安くはない
- 3つの指標が異なる方向を示す「まだら模様」の相場こそ、投資家にとって最大の機会となり得ると泉田氏は語る
JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOが2026年7月、ポッドキャスト番組のインタビューで「現在の価格ではS&P500も長期国債も買わない」と語り、市場が地政学リスクや財政赤字を過小評価していると警告した一方で、「まだまだ市場は伸びる余地がある」という強気な見方も根強く存在しています。現在の米国株式市場は、一体どちらの主張が実態に近いのでしょうか。歴史的な高値圏にあるとされる株価ですが、その現在地を正確に把握するためには、個別の企業業績だけでなく、経済全体を俯瞰する視点が欠かせません…
米国 非金融企業の株式時価総額 ÷ 名目GDP（1965-2026Q1）
出所：FRED（FRB 資金循環統計 Z.1 NCBEILQ027S ÷ BEA 名目GDP）を基にイズミダイズム作成1/3
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「イズミダイズム」はモニクルグループが運営する金融・経済YouTubeチャンネルです。フィデリティ投信や日本生命出身の元機関投資家の泉田良輔が、プロの視点から経済ニュースの裏側や資産形成のトピックを論理的に解説します。
監修者
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LIMO＆ファイナンス編集部 編集長株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。東京科学大学大学院非常勤講師。