この記事はここがポイント
- PBRはPERとROEの積。低PBRの原因を見極めることが重要。
- 東証は2023年3月、PBR1倍割れ企業是正のため経営改革を要請。
- PBRは株価純資産倍率。株価が純資産の何倍かを示す。1倍は解散価値との分岐点。
「PBR1倍割れ」——ここ数年、ニュースでも何度も耳にした言葉ではないでしょうか。東京証券取引所が改革を促し、多くの企業がその是正に動いてきました。では、そもそもPBRとは何を測る指標で、なぜ「1倍」がそれほど重要なのでしょうか。本記事では、PBRの意味・計算式・目安(1倍割れ)から、PERやROEとのつながり、東証改革との関わりまで、順にみていきましょう。
PBRとは——純資産の何倍まで買われているか
PBRは「Price Book-value Ratio」の略で、日本語では「株価純資産倍率」といいます。
計算式は非常にシンプルです。
PBR(倍)= 株価 ÷ 1株当たり純資産(BPS)
たとえば株価1,500円、1株当たり純資産(BPS)が1,000円の会社なら、1,500 ÷ 1,000 = 1.5倍。会社全体で見れば、PBR=時価総額 ÷ 純資産、と言い換えられます。純資産は、会社の資産から負債を引いた「株主のもの」ですから、PBRは「会社の解散価値に対して、株価が何倍まで買われているか」を映す物差しです。利益を基準にするPER(株価収益率)が「フロー(稼ぎ)」を見るのに対し、PBRは「ストック(資産)」を見る指標だといえます。
PBR1倍の意味——「解散価値」との比較
PBRで最も大切なのが「1倍」という分岐点です。PBRが1倍ということは、株価と1株当たり純資産がちょうど等しい状態。つまり、会社をいま解散して資産を株主に分配したときの価値(解散価値)と、株価が同じ、ということです。
問題は、PBRが1倍を割る「1倍割れ」です。これは、株価が解散価値にも届いていない状態を意味します。理屈のうえでは「会社を続けるより、いま畳んで資産を分けたほうが価値がある」と市場に見られているに等しく、資本を効率的に使えていないサインとされます。だからこそ、1倍は一つの重要なラインになるのです。
PBRの目安と1倍割れの現状——東証改革の背景
「では、どのくらいが目安か」。まず1倍が最初の線、そして成長期待の高い会社は2倍、3倍と評価されます。ここでも業種差は大きく、資産を多く抱える銀行や素材産業は低め、成長性やブランド力のある会社は高めに出ます。
日本市場では、この1倍割れ企業の多さが長年の課題でした。東京証券取引所の集計では、プライム市場でもかつては上場企業のおよそ半数がPBR1倍割れという状態で、これが2023年3月の「資本コストや株価を意識した経営」の要請につながりました。その後は改善が進み、足元では4割程度まで低下しています。ただ、なお相当数が1倍を割ったままで、改革は道半ばです。この東証改革の中身は「株主資本コストとROEの関係とは?東証改革・ROE経営の要点」で解説しています。
なぜ1倍割れが起きるのか——ROEと資本コスト
では、なぜPBRは1倍を割るのでしょうか。その根っこにあるのが、ROE(自己資本利益率)と株主資本コストの関係です。
会社のROEが株主資本コスト(株主が期待する最低限のリターン、日本株でおおむね8%前後)を上回っていれば、その会社は価値を生んでおり、PBRは1倍を超えやすい。逆にROEが資本コストを下回ると、株主の期待に応えられず、PBRは1倍を割りやすくなります。つまりPBR1倍割れは、多くの場合「稼ぐ力(ROE)が資本コストに届いていない」ことの表れなのです。ROEの基本は「ROEとは?自己資本利益率の意味・計算式・目安からROA・ROICとの違い・デュポン分解まで」、その目安は「ROEの目安は何%?業種別平均と『8%の壁』」をご覧ください。
PBR=PER×ROE——PER・ROEとの関係
PBRは、単独ではなく、PERとROEをつなぐ結び目として理解すると、ぐっと見通しがよくなります。カギは、次の関係式です。
PBR = PER × ROE
言葉にすれば「市場の評価(PBR)=投資家の期待(PER)× 稼ぐ力(ROE)」。PBRが低いとき、それはPERが低い(期待されていない)のか、ROEが低い(稼げていない)のか、どちらが効いているのかを分けて考えられます。
PERの基本は「PERとは?株価収益率の意味・計算式・目安から予想PER・実績PER、PBR・ROEとの関係まで」、3指標の関係の詳細は「PBR=PER×ROEとは?3つの指標の関係と使い方」で解説しています。
PBRの使い方と注意点
最後に、実務での注意点です。
第一に、純資産の「質」を見ること。帳簿上の純資産に含み損のある資産や、過大なのれんが混じっていると、PBRは見かけほど割安ではありません。
第二に、業種で比べること。多額の設備や資産を抱える業種はPBRが低く出やすく、資産の軽い会社は高く出ます。
第三に、1倍割れを「割安」と即断しないこと。安いには理由があることも多く、ROEが低いまま放置される「バリュートラップ」に陥る危険があります。PBRを見たら、必ずROEとセットで、「稼ぐ力が伴った1倍割れか、構造的に稼げないための1倍割れか」を見分けることが大切です。
元機関投資家イズミダの視点:PBRは「市場の通信簿」
私がアナリストとしてPBRを見るとき、これは「市場がつけた通信簿」だと考えてきました。なぜならば、PBRの基準となる純資産は、過去から積み上げてきた最終利益が中心となるからです。
PBR1倍割れは、市場から「あなたの会社は、資産を持っているだけで活かせていない」と通告されているようなものです。ただ、その通信簿を裏返せば、稼ぐ力(ROE)さえ高まれば、PBRは1倍を超えて評価され直す余地がある、ということでもあります。
PBRという一つの倍率も、そのまま「1倍割れだから割安」と受け取るのではなく、純資産の質を疑い、業種と比べ、PERとROEに分解して読むことが重要です。とりわけ「PBR=PER×ROE」を頭に入れて、低PBRの正体が期待不足なのか稼ぐ力不足なのかを見極めることが、割安の罠を避ける要諦だと、私は考えています。もっとも、適正な水準は業種や局面で変わりますので、一つの数字だけで判断しないことが肝心です。
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。東京科学大学大学院非常勤講師。
