(4ページ目)【共働きの住宅ローン】20歳代の約35％が利用するペアローン！FPが解説する「価格高騰時代に後悔しない」借入の注意点

【まとめ】共働き夫婦が住宅ローンで後悔しないためのポイント

今回は、住宅金融支援機構などの調査結果をもとに、ペアローンや収入合算を利用する際の注意点について解説しました。マイホームは、長い時間をかけてゆっくりと返済をしていく大きな買い物です。

夫婦の収入を合わせれば購入の選択肢は大きく広がりますが、ご自身の将来のライフイベントを想定できているでしょうか。無理なく返済し続けられるかどうかを、まずはご夫婦でしっかり話し合って検討することが大切です。

また、ローンを組む時は借入可能額だけでなく、以下の3つのポイントを冷静に比較してみてください。

住宅ローン金利
返済額（月々・総額）
返済期間

人生には予期せぬ収入の減少やライフスタイルの変化が起こることもあります。万が一の事態にも慌てないよう、団信や民間の保険などを上手に活用してリスクに備えておきましょう。ご夫婦にとって最適な資金計画を立てて、ぜひ理想の住まいを叶えてくださいね。

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村岸理美

LIMO&ファイナンス編集部記者

日本生命出身で生命保険・損害保険の実務に長年従事。CFP®・FP1級を保有。現在はLIMO編集部にて官公庁の一次情報を基にした信頼性の高い記事を執筆・監修。J-FLEC認定アドバイザーとしても活動。

PROFILE

FP資格「CFP®認定者」及び「1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）」を保有。

早稲田大学卒業後、日本生命保険相互会社に入社し、生命保険・損害保険の実務および社内教育部署にて教材制作・研修企画に長年従事。独立後はファイナンシャルプランナーとして公正中立な立場から家計相談・ライフプラン設計などの相談実績を持つ。また、マネースクール講師としてNISA、iDeCoを含む資産運用、社会保障など幅広い分野で「お金の先生」として活動。特に公的年金制度の仕組み、老齢年金、障害年金、遺族年金といった厚生労働省管轄の社会保障分野に深い知見を持つ。

現在、株式会社モニクルリサーチのLIMO編集部にて、厚生労働省、金融庁、総務省、デジタル庁、財務省（国税庁）といった官公庁の一次情報をもとに、信頼性の高い記事の企画・執筆・編集・監修を担当。J-FLEC（金融経済教育推進機構）認定アドバイザーとして、企業や学校への金融教育の普及にも尽力している。