三菱商事のROEは2026年3月期、約15%から約8.5%へ低下しました。2026年3月期決算短信をもとに、デュポン分解でROE低下の要因を分析します。その背景と今後の焦点について解説します。
この記事はここがポイント
- 三菱商事の2026年3月期ROEは約15%から約8.5%へ低下、資源高一巡と資本蓄積が要因
- デュポン分解では純利益率低下と財務レバレッジ低下が主な要因
- 資本のため込みは、自社株買いなど株主還元強化でROEを押し上げる余地
三菱商事<8058>の2026年3月期は、当期純利益が8,005億円と前期から15.8%の減益になりました。株主資本利益率(ROE)は約8.5%と、資源高に沸いた数年前の15%台から大きく低下しています。総合商社の代表格である同社に、いま何が起きているのか。本記事は株価やバリュエーションではなく、業績の中身と、ROEを分解して見える「稼ぐ効率」の変化に焦点を当てて読み解きます。
2026年3月期は、収益(売上高にあたる)が前期比1.6%増の18兆9,160億円と小幅な増収でしたが、当期純利益は同1…
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泉田良輔
泉田良輔
泉田良輔

株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。東京科学大学大学院非常勤講師。