この記事はここがポイント
- 東京エレクトロンとディスコの2026年3月期営業利益率は16.8ポイント差。稼ぎ方設計に違い。
- 営業利益率で劣る東京エレクトロン、2026年3月期ROEはディスコより4.5ポイント高い結果。
- 東京エレクトロン株価、2025年9月から3倍近く上昇後、2026年7月に3割弱下落。
昨秋の水準から3倍近くまで伸び、そこから一気に上げ幅を吐き出す。東京エレクトロン<8035>の株価は、この11か月でそういう荒い動きをたどってきた。半導体製造装置は業績の波が大きい業種だが、それにしても振れ幅が大きい。株価の軌跡を追ったうえで、収益性という物差しで同業と並べてみたい。 ※本記事中の株価は、過去の株式分割の影響を調整した値を使用しています。
昨秋から3倍近く、そこから急反落。株価が描いた凸型のレンジ
起点となる2025年9月末の終値は26,000円台だった。そこから10月末には34,000円台まで、一段で切り上がっている。
11月末はいったん31,000円台まで下げた。だが12月末に34,000円台へ戻し、年明けの1月末には41,000円台、2月末には44,000円台と階段を上がっていく。
3月末は37,000円台まで下押しした。ここで上昇が終わったように見えた局面である。
ところが4月末に44,000円台へ戻し、5月末は52,000円台、6月末には77,000円台に乗せた。2025年9月末以降の月末終値では、この6月末が最も高い。起点の26,000円台から見れば、9か月で3倍近い水準だ。
そして7月末は55,000円台。1か月で3割弱の下落である。2026年8月時点の終値も55,000円台で、7月末からはほぼ横ばい圏にとどまっている。
昨秋以降の形としては、9月末から6月末までを一本の上昇局面と見て、その山の頂きから2か月で下りてきた凸型のレンジになる。3月末の下押しを挟みながらも、上昇はそこで止まらなかった。
値動きの理由を一つに絞ることはできない。ただ、6月末までの上昇の速さを見ると、半導体の設備投資が伸びるという見通しがかなり短い期間で織り込まれた可能性は高い。
7月の下押しは、その織り込みが一度巻き戻された動きと読み取れる。相場全体の地合いや需給も絡むため、材料と株価を一対一で結び付けることはできない。
ボラティリティ（株価の日々の値動きの激しさ）が高い銘柄だ、で終わらせても面白くない。この振れ幅の下にある収益の実力はどうなのか。そこを決算で確かめたい。
2027年3月期1Qの営業利益率は28.9%。減益局面からの切り返し
2027年3月期1Qは、売上高7,323億円、営業利益2,114億円、経常利益2,156億円、純利益1,643億円だった。前年同期比では売上高が+33.3%、営業利益が+46.1%、純利益が+39.5%である。
営業利益率は28.9%。前年同期は26.3%だったので、2ポイント台の改善だ。増収率を上回る増益率が出ているので、売上の伸びが費用を吸収して利益率を押し上げた形になる。
この数字は、直前の通期と並べると意味が変わってくる。2026年3月期通期の営業利益率は25.6%だった。
その通期は、売上高2兆4,435億円で前期比+0.5%とほぼ横ばい、営業利益は6,249億円で▲10.4%の減益だった。3Q累計の時点では営業利益が前年同期比▲18.3%まで沈んでいた期である。
一方で純利益は5,744億円、前期比+5.6%の増益で着地した。営業減益なのに最終増益という並びで、ここには特別利益1,207億円が効いている。税引前利益が7,481億円と、経常利益6,303億円を大きく上回っているのはそのためだ。
利益の質という観点では、この差は見過ごせない。営業段階の利益が1割減った期の最終増益は、本業の回復を意味しない。
逆に言えば、2027年3月期1Qの営業利益率28.9%は、特別要因に頼らない形で本業の水準が戻ってきたことを示す数字だと読み取れる。
粗利率の動きも同じ方向を指している。2026年3月期の売上総利益は1兆1,078億円で、売上高に対する比率は45.3%。前期の47.1%から1.8ポイント下がった。
同じ期の研究開発費は2,778億円で、売上高比では11.4%。前期の10.3%から上がっている。減益の期に開発費を絞らなかったわけで、装置産業らしい先行投資の構えだ。
その原資は手元にある。2026年3月期の営業キャッシュフローは5,397億円で、同じ期の設備投資は2,160億円だった。開発費と設備投資を合わせても、本業が生む現金の範囲に収まっている。
減益の期に投資の手を緩めなかった背景には、この現金創出力があると考えられる。利益の増減より先に、稼いだ現金をどこへ配るかで会社の姿勢は見えてくる。
売上規模で5倍以上離れた2社を、利益率という物差しで並べる理由
ここから比較に移る。同じ半導体製造装置の分野で、東京エレクトロンと並べて語られることが多いのがディスコ<6146>だ。
規模はまったく違う。2026年3月期の売上高は、東京エレクトロンが2兆4,435億円、ディスコが4,368億円。5.6倍の開きがある。従業員数も20,236人に対して5,547人だ。
絶対額を並べても比較にならない規模差である。だから今回は利益率という比率で並べる。比率にすれば、規模の違いを外して稼ぎ方の違いだけを見られる。
そして比率にした瞬間、順番が入れ替わる。2026年3月期の営業利益率は、東京エレクトロンが25.6%、ディスコが42.3%。16.8ポイントの差で、規模の小さいほうが上に来る。
規模が大きい会社ほど利益率も高いはずだ、という感覚は、この2社には当てはまらない。
アナリスト
株式会社モニクルリサーチオリックスなどの国内金融機関出身。日本株アナリストおよび財務アドバイザーとして決算分析や資金調達を主導。「日経CNBC」出演などメディアを通じた相場解説の実績も豊富。企業財務に精通し、現在はモニクルリサーチで金融ニュースの深掘り記事を発信。