SCREENホールディングス<7735>、社名の由来は半導体ではない。セグメント別売上に残る印刷の痕跡

半導体製造装置メーカー。SCREENホールディングス<7735>をそう覚えている人は多いだろう。私もそうだった。ただ、社名の「スクリーン」が何を指すのかと問われると、答えに詰まる。この語は半導体から来ていない。印刷から来ている。しかも印刷は、過ぎ去った話でもない。 ※本記事中の株価は、過去の株式分割の影響を調整した値を使用しています。

「スクリーン」は半導体の言葉ではなく、印刷の言葉だ

沿革をたどると、この会社の出発点は1943年10月にある。資本金13万円で大日本スクリーン製造として設立され、本社は京都市に置かれた。

社名に半導体の要素はどこにもない。

1946年3月、カメラ、アーク灯、焼付機といった写真製版機械の生産を開始し、写真製版設備の総合メーカーとして事業が始まっている。1958年3月には本社内に工場を新築し、ガラススクリーンやコンタクトスクリーンの生産に入った。

「スクリーン」は、写真製版で網点をつくるための道具の名だ。社名はそこから採られている。

半導体はむしろ後発である。1975年2月に化工機工場を発足させて電子工業界向けの機械装置を拡充し、1985年8月には洛西工場を新築して半導体製造装置の増産体制を確立した。設立から40年以上あとの話だ。

現在の社名になったのは2014年10月、持株会社体制へ移行したときである。大日本スクリーン製造からSCREENホールディングスへ。「製造」の二文字が看板から外れ、社名に残っていた製版の匂いはさらに薄れた。だが事業そのものは消えていない。

印刷は「9.5%」という数字で今も残っている

2026年3月期のセグメント別売上を並べると、この会社の姿がはっきり出る。

半導体製造装置事業（SPE）が4,853億円で全体の80.1%。印刷関連機器を担うグラフィックアーツ機器事業（GA）が573億円で9.5%。ディスプレー製造装置および成膜装置事業（FT）が404億円で6.7%、プリント基板関連機器事業（PE）が144億円で2.4%と続く。

源流の事業が、設立から80年を超えてなお売上の1割弱を占めている。573億円といえば、それだけで中堅の上場企業が一社まるごと入る規模だ。

もっとも、利益で見ると景色が変わる。

SPEの営業利益は1,227億円、営業利益率は25.3%に達する。対してGAは営業利益36億円、営業利益率6.3%にとどまる。FTは86億円で21.3%、PEは3億円で2.7%だった。

つまりこの会社は、売上では4本柱に分かれているのに、利益ではほぼ1本足だ。多角化しているのに、多角化していない。ここが読みどころだと思う。

半導体装置メーカーというと、単一事業に賭けたシクリカル銘柄というイメージが先に立ちやすい。実際の事業構成はそれよりずっと分厚い。一方で、その分厚さは利益の分散にほとんど寄与していない。この二つは矛盾しているのではなく、同じ会社の中で同時に成立している。

GAの利益率が低いこと自体は、悲観の材料とは限らない。会社はインクを中心とするリカーリングビジネスの売上が伸びていると説明しており、装置の一括販売ではなく消耗品の反復需要で稼ぐ形に寄っている。

投資も止まっていない。2005年6月には英国のInca Digital Printers（現・連結子会社）を買収し、2002年7月には印刷関連機器の国内販売部門を会社分割して専業会社に切り出している。放っておかれた事業ではないということだ。

ただ、2026年3月期のGAは売上高が前期比+8.5%と伸びる一方、営業利益は▲16.1%と落ちている。増収減益だ。同じ期にFTが営業利益を2.8倍に伸ばしたのとは対照的で、源流の事業がそのまま成長エンジンになっているわけではない。