(2ページ目)【FP解説】日本の富裕層は165万世帯！普通の会社員が「いつの間にかお金持ち」になる新常識

年収でどう変わる？《単身・2人以上世帯》で変わる金融資産の内訳

J-FLEC(金融経済教育推進機構)が公表した「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」の結果から、《単身》《2人以上》世帯における年収別の金融資産内訳を比較します。年収が投資行動に「どんな影響を与えるのか」みていきましょう。単身世帯・二人以上世帯には金融資産を保有していない世帯を含みます。

※金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、ここでの金融資産は、将来の備えや運用を目的としたものを指し、日常の生活費口座は除外されています。

単身世帯は、年収が上がるにつれて投資への傾斜が強くなるのが特徴です。特に年収1200万円以上の層では、資産の7割以上を投資商品に充てていることがわかります。

二人以上世帯では、単身世帯に比べると投資割合の上昇は緩やかです。それでも、高所得層では資産の半分を運用に回しており、着実な資産形成の姿勢が見て取れます。

単身世帯は高年収になるほどリスク許容度を活かした「投資特化型」へシフトする一方、2人以上世帯は家族の将来を見据えた「貯蓄と運用のバランス型」を維持する傾向が鮮明になっています。

どの年収層においても投資はスタンダードな選択肢となっており、自身のライフステージに合わせた最適な資産配分を見極めることが「いつの間にか富裕層」への確実な一歩となるでしょう。

今回の調査結果からはわかることの一つにあるのは「地道な資産形成」こそが、現代の富裕層へと続く王道ルートだということです。

FPとして多くのお客様の家計をサポートする中で私が痛感するのは、「少額からでも、早く始めた人ほど将来の心にゆとりがある」という事実です。投資には当然リスクもありますが、新NISAなどの非課税制度を上手に活用し、長くコツコツと続けることで、そのリスクはコントロールしやすくなります。

単身世帯のようにアクティブにお金を増やすのか、ファミリー世帯のように守りと攻めのバランスを取るのか。ご自身のライフステージに合わせて「貯蓄と投資の黄金比」を見つけることが大切です。

まとまったお休みの時間は、ご自身の家計を見直す絶好のチャンスです。「毎月いくらなら、無理なく投資に回せるかな？」と、この機会にじっくり検討してみてはいかがでしょうか。