神田 翔平
50歳代世帯の半数が、金融資産700万円以下なのが現実です。新NISAの仕組みや投資信託のコスト、月10万円積立シミュレーションを金融庁等のデータをもとに解説します。元銀行員が老後資金形成の現状と対策…
この記事はここがポイント
- 新NISAで月10万円を15年積立後15年保有で、元本1800万円が約3525万円になる試算。
- つみたて投資枠は販売手数料0%、国内平均0.26%の信託報酬が運用成果に直結する費用。
- 50代世帯の金融資産中央値は700万円以下と、老後資金形成の必要性が高い現状。
新NISAが始まり、世間で投資への関心が高まるなか、将来への不安から運用を検討し始めた方も多いのではないでしょうか。
本記事では、新NISAの基本的なしくみや投資信託にかかる費用を確認したうえで、「月10万円」を積み立てた場合のリアルなシミュレーション結果をご紹介します。
記事の後半では、気になる「50代の貯蓄額の現実（中央値）」にも触れながら、なぜ資産形成を始めるべきなのかを紐解いていきましょう。
新NISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。
通常、株式や投資信託の運用益には約20%（20.3…
NISA
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2級FP技能士株式会社モニクルリサーチみずほ銀行出身。FP2級保有。確定拠出年金の講師として全国でセミナーに登壇。フィンテック企業広報を経て、現在はLIMOで官公庁データを基に、年金や資産運用、新NISA、iDeCo等の記事を執筆。