ジャパンディスプレイとシャープ、2026年3月期の自己資本比率は▲6.1%と19.6%。2026年4月末から半値以下となった株価に何を見るか

支払利息はほぼ同額。売上が14倍違う2社に共通するもの

2026年3月期の支払利息は、ジャパンディスプレイが87億円、シャープが86億円だった。売上規模が14倍違う2社が、利息の絶対額ではほぼ並んでいる。

ジャパンディスプレイの側から見れば、売上高の6%超が利息で消えている計算になる。営業損失を抱えたまま利息を払う構造は、それだけで資本を削る。同期の営業キャッシュフローは▲232億円で、事業から現金が出ていく状態が続いた。積み上がった赤字は利益剰余金に表れており、その残高は▲1,644億円である。

短期借入金は650億円。手元の現金は271億円で、流動資産810億円に対し流動負債は1,278億円だった。1年内に返す約束のほうが、1年内に現金化できる資産より大きい。

ではシャープはどうか。自己資本比率が19.6%まで戻り、2期連続で営業黒字を確保した会社である。「立て直しが進んだ」という一般的な見方は、この数字の並びだけを見れば正しい。

もっとも、同じ2026年3月期の借入の内訳を見ると、別の姿も同時に見えてくる。短期借入金は4,322億円まで積み上がり、長期借入金は5億円まで縮んでいる。返済期限が1年内の枠に、ほぼ全額が寄った形だ。流動資産9,493億円に対し流動負債は1兆453億円で、こちらも1年内の支払いのほうが大きい。営業キャッシュフローは▲1億円で、ほぼ収支均衡である。手元の現金は2,305億円ある。

利益が戻ることと、資金繰りの余裕が戻ることは、同じ速度では進まない。この2つを分けて見ておきたいところだ。

2027年3月期1Qのシャープは売上高4,352億円、営業利益82億円、四半期純利益31億円。純資産は3,082億円まで積み上がった。ただし通期予想は売上高1兆7,700億円で前期比▲6.5%、営業利益300億円で▲38.2%、当期純利益250億円で▲47.3%と、会社自身が減益を見込んでいる。

それでも、予想を出せる状態にあること自体が、予想を出していないジャパンディスプレイとの差ではある。業績の振れ幅を会社が見積もれるかどうかは、財務の局面を映す。

電気機器181社の中央値は62%。2社はどちらも下位にいる

第三の基準を置いてみたい。電気機器に属する181社の2026年3月期の自己資本比率は、中央値が62.2%、下から4分の1の位置にあたる水準でも49.9%である。

この物差しで見ると、シャープの19.6%も業種の下位に位置する水準だ。ジャパンディスプレイの▲6.1%はその外側にある。2社の比較は「どちらが良いか」ではなく、「業種の分布のどのあたりに、どちらの向きで動いているか」で見るほうが実態に近い。

流動比率（流動資産が流動負債の何倍あるか）も同じだ。業種の中央値は2.49倍だが、2社はいずれも1倍を下回る。有利子負債と自己資本の比率にしても、業種の中央値は0.19倍という水準である。

見逃せないのは、シャープのROE21.9%が業種の中央値7.4%を大きく上回っている点だ。上位4分の1の水準である11.6%も超えている。それでいて自己資本比率は下位にある。ROEは自己資本を分母に取る指標なので、自己資本が薄いほど数字は大きく出る。

高いROEが必ずしも資本の強さを意味しない、という教科書どおりの例がここにある。逆に言えば、ジャパンディスプレイが自己資本を積み直していく過程では、資本効率の指標はむしろ見かけ上悪くなる場面が出てくるだろう。

石津 大希

株価の水準と資本調達の手段を重ねて見ると、この銘柄の変わった性質が見えてくる。

普通の会社なら、株価は業績の結果として動く。だが自己資本の穴を新株予約権の行使で埋めている会社では、株価が上がること自体が資本を積む手段になる。株価が上がれば調達が進み、調達が進めば株数が増える。実際、前期末から1Q末までの3か月で、発行済株式数は15%近く増えている。

この構造を知らずに株価の上下を業績期待だけで説明しようとすると、読み間違える。上がったから財務が良くなり、良くなったから上がりにくくなる、という循環が働くためだ。

だから見るべきは、1株あたりの価値がどこで反転するかだろう。工場売却と営業段階の黒字化が予定どおり進むのか、それとも株数の増加が先を行くのか。決算のたびに営業損益だけでなく、純資産と株数を並べて確認する癖をつけてほしい。数字の並べ方ひとつで、同じ決算がまったく違って見えてくる。