東京エレクトロンデバイス（2760）、2027年3月期1Qで営業利益+180%。半導体商社の稼ぎ頭はどこにあるのか

1Qで半導体が急反転、受注残が映す局面

その構図が、2027年3月期1Qで再び動いた。

1Qの連結は売上高603億円（前年同期比33.6%増）、営業利益40億円（同179.5%増）と大きく伸びた。

牽引したのは、今度は半導体側だ。半導体及び電子デバイス事業のセグメント利益（経常利益）は23億円と、前年同期の10倍を超える水準に達した。会社によれば、AI関連を中心とした半導体需要の拡大を背景に、製品のリードタイム長期化や価格上昇が進み、産業機器向けを中心に販売が好調に推移したという。

数字の裏づけは受注にも出ている。1Qの半導体事業の受注高は786億円（前年同期比134.6%増）、受注残高は1,192億円（同73.7%増）に膨らんだ。手元の受注が積み上がっている状態だ。

こうした流れを受けて、同社は通期の見通しを引き上げた。2027年3月期通期は売上高2,400億円（前期比17.8%増）、経常利益136億円（同39.5%増）を見込む。半導体の在庫調整が一巡し、需要が回復局面に移ったという会社の見立てが、予想の数字にも表れている。

もっとも、株価が4月以降に水準を切り上げた動きは、こうした回復期待を先に織り込んだ可能性がある。受注の急増や上方修正という事実が後から株価を裏づけた、という順序で読むのが素直だろう。

薄いマージンを回転で稼ぐ、商社型の資本効率

最後に、この会社の稼ぎ方そのものにも触れておきたい。

商社は自ら製品をつくるわけではなく、仕入れて売る。粗利率は薄くなりやすく、同社の2026年3月期の売上総利益率も15%台にとどまる。

それでも自己資本利益率（ROE）は15.6%と、卸売業の中央値である8%前後を大きく上回る。薄いマージンを高い資産回転で補い、資本を効率よく回している姿だ。

半導体という派手な看板の裏で、こうした地味な資本効率の高さが利益を支えている。市況が戻る局面では、この回転力がそのまま利益の伸びに乗りやすい。

筆者コメント

直近1年の同社を、決算と株価を重ねて眺めると、一つの順序が見えてくる。

まず市況の谷で半導体事業の利益が細り、それをIT関連の事業が支えた。次に半導体が急回復し、受注が積み上がり、会社は通期見通しを引き上げた。株価が4月以降に水準を切り上げたのは、この事実の連なりを先回りして織り込んだ動きと読める。

ここで思うのは、市況という一語の便利さと危うさだ。半導体が上がれば買い、下がれば売り。その反射は分かりやすいが、性格の違う事業を併せ持つ会社では、利益の担い手が入れ替わることで、市況ほど業績が振れないことがある。

派手な看板の一語で会社を判断せず、事業ごとの利益の出方と、その分散の効き方に目を向けておきたい。半導体の回復を追うにしても、その果実をどの事業が受け取るのかまで見ておくのが、この銘柄では有効な構えだと考えている。