65歳以降も働くなら年金は繰下げ受給すべき？iDeCo・退職金と合わせたベストな受け取り方

65歳以降も会社員として働く予定がある場合、まず直面するのが「年金をいつから受け取るべきか」という問題です。

年金は繰り下げるほど受給額が増える仕組みですが、一方で「iDeCo（イデコ）」や「退職金」の受け取り時期も絡んでくると、どの組み合わせが自分にとって最適なのか判断に迷ってしまうものです。

今回は、すでに退職金を受け取り、資産運用を続けながら65歳以降も働く予定の60代の実例をもとに、FP（ファイナンシャルプランナー）の視点を交えて、後悔のない選択をするための考え方と注意点を解説します。

神田 翔平

年金、iDeCo、退職金…これだけ多くの制度が一度に押し寄せたら、誰だって「何が正解か」分からなくなりますよね。 それぞれ独立した制度なのに、受け取る時は全部繋がっているのが厄介なところです。 まずは、絡まった糸を一本ずつ優しく解いていくことから始めましょう。

【お悩み】65歳以降も就労収入はあるが、複数の制度が絡み合い最適な出口が見えない

すでに一度退職金を受け取り、これまで着実に資産運用を続けてきた60代のシニア。65歳以降も会社員として働き続ける予定があるため当面の生活費には困らないものの、新しく浮かんできた「年金の繰下げ受給」という選択肢に頭を悩ませていました。

年金は繰り下げれば毎月の受給額は増える仕組みですが、それが得になるかどうかは「何歳まで生きるか」次第であり、誰にも正解が分かりません。

さらにこのケースでは、iDeCoの一時金をいつ、どう受け取るかという判断も重なっていました。

退職金控除はすでに一度使っており、iDeCoの一時金を受け取るタイミング次第で、控除の使い方や税金の有利・不利が変わってくることも悩みを複雑にしていました。

年金・iDeCo・退職金という複数の制度が絡み合う中で、それぞれを個別に考えるのではなく、全体としてどう受け取るのが自分に合っているのか、判断のよりどころが定まらない状態が続いていました。65歳以降も収入がある分、年金をすぐに受け取らなくても当面の生活には困らないものの、「では何を基準に繰り下げるかどうかを決めればよいのか」と、迷いは尽きません。

【FPの視点】同じ悩みを持つ人が、まず自分で確認すべき4つのチェックポイント

このような複雑な悩みに直面した際、FPは単に制度の損得を計算するだけでなく、個々の「背景」や「価値観」を確認します。

もしあなたも同じような迷いをお持ちなら、まずはご自身で以下の4つのポイントを整理してみましょう。

• 1. 65歳以降の「確実な収入」と「生活費」のバランス： すぐに年金を受け取らなくても、働いて得られる給与だけで日々の生活が成り立つかどうかを確認します。家計に余裕があるなら、受け取りを急がないという選択肢を検討する余地が生まれます。
• 2. 過去の退職金受給歴と「退職所得控除」の使用状況： すでに退職金を受け取っている場合、その「時期」や「勤続年数（加入期間）」を確認します。iDeCoの一時金受給との間隔によって、退職所得控除を最も有利に使えるかどうかのルールが変わるため、過去の履歴を正確に把握することが不可欠です。
• 3. これまでの資産運用のスタイルと経験： 投資に対してどのようなスタンスを持っているかを確認します。過去の価格変動に対して冷静にいられたか、仕組みを理解してじっくり待てるタイプかどうかは、年金の受け取り方を決める大切な要素になります。
• 4. 老後管理の手間に関する「性格的な好み」 ：お金の管理にどれくらいの手間をかけたいかを確認します。常に数字を気にするのがストレスになるのか、それとも多少複雑でも最も有利な方法を追求したいのか、ご自身の性格を見つめ直します。

これらのチェックポイントを踏まえた上で、実際にどのような考え方や注意点にたどり着いたのか、詳しく解説します。