SMC、2026年3月期通期のROEは8.3%にとどまる。株価が1年弱で5割上昇するなか、資本効率はどこへ向かうのか

稼ぐ力が高い会社ほど、株主資本もうまく回している。そう考えたくなるが、両者が一致しない会社は意外と少なくない。工場の自動化を支える自動制御機器メーカー、SMC<6273>もそのひとつだ。利益率は業種の中で群を抜くのに、ROE（自己資本利益率）は業種の真ん中あたりに沈んでいる。その一方で株価は1年弱で大きく水準を切り上げた。この二つを並べて考えてみたい。 ※本記事中の株価は、過去の株式分割の影響を調整した値を使用しています。

1年弱で5割を超える上昇、それでも月ごとの振れは小さくない

出所：各種資料をもとに筆者作成

SMCの株価は、2025年9月末の45,000円台から水準を切り上げてきた。2026年8月時点の直近終値は71,000円台で、11か月ほどで5割を超える上昇だ。

立ち上がりは秋口から急だった。2025年10月末は52,000円台、11月末は54,000円台と一段ずつ水準を上げ、年明けの2026年1月末には60,000円台に乗せている。

もっとも、道中は一本調子ではない。2026年2月末に75,000円台まで買われたあと、2026年3月末には59,000円台まで大きく下押ししている。1か月で2割ほどの下げ幅だ。

そこから2026年4月末には76,000円台へ切り返した。2025年9月末以降の月末終値では、この4月末が最も高い水準にあたる。下げた分をひと月で取り戻した計算になる。

なぜこれほど振れたのか。株価の理由を一つに絞るのは難しい。ただ、この時期は米国の政策動向や地政学リスクといった外部環境の不透明感が意識されやすい局面だった。設備投資関連の銘柄は、そうした地合いの変化を受けやすい。

2026年5月末は69,000円台、6月末は71,000円台、7月末は70,000円台と、その後は高止まりしている。上昇の絶対幅は大きいが、ボラティリティ（株価の値動きの激しさ）の高さもまた、この銘柄を見るうえでの前提だ。

増収でも営業利益が前期並みにとどまった理由

2026年3月期通期は、売上高8,425億円（前期比+6.4%）、営業利益1,905億円（同+0.2%）、経常利益2,355億円（同+12.2%）、純利益1,673億円（同+7.0%）で着地した。

増収なのに営業利益はほぼ横ばい。なぜか。会社によると、原価率の上昇と人件費・減価償却費の増加が効き、前期並みの水準にとどまった。

一方、経常利益が2桁増となったのは為替差益の増加が主な要因だという。営業段階の伸び悩みを営業外が埋めた1年、と整理できる。

需要環境についての説明も具体的だ。半導体・電機関連は中華圏が家電や液晶などデジタル機器関連を中心に好調を維持し、日本・北米・韓国の半導体関連は年度後半から回復した。自動車関連は中華圏のEV関連が底堅く推移した一方、北米・日本・欧州では設備投資の先送りが続いた。

つまり地域と用途でまだら模様だった、ということになる。半導体が下支えし、自動車の一部が足を引っ張る構図に見える。

ここで気に留めておきたいのが、減益要因として挙がった減価償却費の増加だ。これは後述する設備投資の大きさと直結している。

営業利益率22.6%とROE8.3%。同じ会社の別々の顔

2026年3月期の営業利益率は22.6%だった。機械業種の中央値7.9%と比べると、まるで水準が違う。粗利率も45%台で、業種中央値29.5%を大きく上回る。

ところがROEは8.3%。機械業種の中央値7.8%とほとんど変わらない。稼ぐ力は突出しているのに、株主資本の回り方は業種の平均的な会社と同じ、ということになる。

なぜこうなるのか。答えはバランスシートにある。

自己資本比率は91.5%。業種中央値の67.3%に対して20ポイント以上高い。有利子負債は短期借入の50億円程度で、実質無借金に近い状態だ。

もう一つが資産の回し方である。売上高を総資産で割った総資産回転率は0.36回で、業種中央値0.68回の半分程度にとどまる。

高い利益率が、低い資産回転率とほとんど効いていない財務レバレッジによって打ち消されている。ROEを分解すると、そういう構図になる。

見方を変えると、話はさらにはっきりする。純利益を総資産で割ったROA（総資産利益率）は7.2%で、機械業種の中央値4.4%を上回っている。資産全体としては、業種の平均より効率よく稼げているのだ。

それがROEの段階で平凡な水準に落ちるのは、他人資本をほとんど使っていないためである。分母である株主資本が厚すぎる、と言い換えてもいい。

5期の並びを見ると、この構図はさらにはっきりする。ROEは2022年3月期の13.2%から、2023年3月期13.8%、2024年3月期10.0%、2025年3月期8.2%、2026年3月期8.3%と切り下がってきた。同じ期間に自己資本比率は87.9%から91.5%へ上がり、営業利益率は31.3%から22.6%へ下がっている。

無借金や高い自己資本比率は、一般に好感されやすい。ただ、コーポレートファイナンスの観点では別の論点がある。負債を使う余地を残したまま資本効率を落としていないか、という問いだ。SMCの数字は、その問いがそのまま当てはまる並びに見える。

資本を寝かせているのは現金か、在庫か、それとも工場か

では、その厚い自己資本は何に姿を変えているのか。

2026年3月期末の現金は5,737億円。棚卸資産は5,066億円で、総資産2兆3,118億円のうち2割強を在庫が占める。

在庫の大きさは、この会社の商売の形と切り離せない。多品種を短納期でそろえる体制は顧客にとっての価値であり、競争力の一部でもある。ただし会計上は、資本が長く寝ることを意味する。棚卸資産回転日数は400日を超える。

もう一つ大きいのが設備投資だ。2026年3月期の設備投資は1,502億円で、減価償却費448億円の3倍を超える。5期前の2022年3月期は834億円だったので、そこから8割ほど増えた計算になる。

会社は、製品供給能力の拡大、BCP（事業継続計画）に基づく生産の複線化、開発能力の強化を目的とした積極的な設備投資を進めてきたとしている。守りの支出ではなく攻めの投資という位置づけだ。

その結果、総資産は2022年3月期の1兆7,699億円から2026年3月期の2兆3,118億円へ3割ほど膨らんだ。一方で同じ期間の売上高の伸びは16%程度にとどまる。

資産の伸びが売上の伸びを上回れば、回転率は下がる。ここ数年のROE低下は、この算術の帰結という面が大きい。

株主還元が止まっているわけではない。1株当たり配当は2022年3月期の750円から1,000円へ増え、配当性向は25.7%から37.9%へ切り上がった。2025年3月期には350万株・2,113億円の自社株消却も実施している。

それでも自己資本比率が9割台に張り付いたままであることを見れば、還元の増加分は稼ぐ力の大きさに追いついていない、と読むほうが自然だろう。

2027年3月期の売上高1兆円計画。1Qの初速をどう見るか

2027年3月期について、会社は売上高1兆円（前期比+18.7%）、営業利益2,190億円（同+14.9%）、経常利益2,390億円（同+1.4%）、純利益1,700億円（同+1.6%）を見込む。1米ドル155円、1ユーロ183円、1人民元22円70銭を前提に置いた計画だ。

売上高の伸び率が2桁後半に跳ねる一方で、経常利益と純利益はほぼ横ばい。前期に膨らんだ為替差益の反動が効くためで、営業段階と最終段階で見え方が変わる。

会社は、半導体関連需要が各地域で回復し、自動車関連もハイブリッド車関連の需要増加が見込まれるとしている。工作機械、食品機械、医療機器向けについては、労働力不足による自動化・省力化需要の増加を挙げる。

2027年3月期1Qは、売上高2,709億円、営業利益739億円、経常利益917億円、純利益678億円だった。通期計画に対する進捗率は売上高で27%、営業利益で34%、純利益で40%となる。

1Qの営業利益率は27.3%だ。四半期ごとの季節性はあるにせよ、前期通期の22.6%からは水準が上がっている。

積み上げた資産が売上を生み始めれば、回転率は上向く。資本効率をめぐる議論の続きは、その先にある。まもなく訪れる2027年3月期上期の決算発表は、その初期のシグナルを確かめる機会になるだろう。

石津 大希

利益率とバランスシートを同時に並べると、この会社の輪郭がはっきりしてくる。

品切れを起こさないための在庫と、供給網を二重化するための工場。どちらも顧客の信頼を買う支出であり、短期の効率とは相性が悪い。SMCが積み上げてきたのは、効率ではなく安心の側の資産だ。

その選択自体を否定する材料は、私には見当たらない。装置でも部品でも、供給が途切れた瞬間に顧客は離れる。9割を超える自己資本比率は、その保険料をすべて自前で払うという意思表示にも読める。

厄介なのは、保険料が適正かどうかを外から測る物差しが乏しいことだ。だからこそ投資家の側は、資産が増えた分だけ売上が増えているか、という素朴な確認を続けるしかない。

この会社の決算を見るときは、利益の額より先に、総資産と売上高の伸びを並べてみてほしい。その2行の差が、いちばん多くを語ってくれるはずだ。

参考資料

• ＳＭＣ株式会社 2027年3月期 第1四半期決算短信