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世界のベスト(インベスコ世界厳選株式)はなぜ人気?「やめとけ」といわれる理由と「オルカン・S&P500」比較
和田 直子
「みんな、結局何歳まで働く?」アラフィフエディターの本音と、定年後も働き続けるために”今”仕込むべきこと
40歳代・50歳代は、キャリア面での責任が重くなるとともに、収入面でも一つのピークを迎える人が多い時期です。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、55〜59歳の平均給与は572万円(男性は735万円超)と、全世代で最も高い水準にあります。
しかし、その一方で家計を取り巻く環境は依然として厳しい状況にあります。
2026年6月19日に総務省統計局が公表した5月分の「消費者物価指数(全国)」によると、総合指数は前年同月比+1.5となり、物価上昇の傾向は続いています。
さらに、帝国データバンクが6月30日に発表した調査によれば、2026年7月の飲食料品値上げは2566品目に上りました。
2026年通年の値上げ品目数はすでに1万4902品目(1〜11月判明分)に達し、年間1万品目を超えるのはこれで5年連続となります。
50歳代会社員である筆者自身も「手取りは増えても生活の実感が追いつかない」と悩む一人です。
老後不安から「いつまで働くべきか」と迷う日々ですが、働き続けるスキルや体力は貯蓄と同様、一朝一夕には身につきません。
今回は、働き盛り世代の貯蓄事情に迫るとともに、筆者の気づきやシニア就労の最新データなどを交えながら「これからの老後の備え」について考えていきましょう。
早大卒。証券外務員二種・相続診断士。15年の書籍校閲で培ったファクトチェック力を武器に、一次資料に基づく「お金と暮らし」の分析記事を担当する編集記者。認知症介護経験をいかし、読者目線に立った情報発信も。