(5ページ目)BRICSブームから約15年「インド株」はどれくらい成長した？今から投資もアリ？《米国株・日本株とリターンを比較》

ポートフォリオの「サテライト」としてのインド株

この15年の比較において、インド株のリターンは現地通貨ベース・円建てともに米国・日本を下回る結果でした。

ただ、人口構成の若さ、製造業の台頭、インフラ整備の加速という構造的な成長要因は、まだその多くが「これから本番」の段階にあると考えられます。

とはいえ、どれほど大きな伸びしろが期待できる魅力的な投資先だとしても、インドはあくまでも「新興国」。

政治や法制度の不透明さ、通貨の不安定さといったカントリーリスクは、米国や日本などの先進国に比べてどうしても高くなります。手放しで資金を集中させるような対象ではありません。

もしインド株への投資を検討するなら、ポートフォリオ全体のバランスを意識したアプローチを心がけましょう。

たとえば、全世界株式（オルカン）やS&P500インデックスファンドを資産の中核（コア）にドッシリと据えつつ、インド株ファンドを5〜10%程度のスパイス（サテライト）としてカジってみる。この「コア・サテライト戦略」であれば、先進国株の安定感をベースにキープしながら、インドの成長を期待できる…という一つの選択肢になり得ます。

なお、実際に投資信託を通じて投資する場合、組み入れ銘柄や業種の構成によってパフォーマンスは指数と異なります。

また、ルピー・円レートの変動（為替リスク）も実質的なリターンに影響するため、長期投資を検討する際は新興国ならではのリスクをしっかり頭に入れた上で、慎重に検討しましょう。

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和田直子

編集者株式会社モニクルリサーチ

三菱UFJ銀行・三井住友信託銀行で15年以上のキャリアを築き、自身も20年以上の投資経験を持つ。現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『LIMO』でお金に関する記事を企画・執筆・監修中。

PROFILE

一種外務員資格（証券外務員一種）。大学卒業後、株式会社三菱UFJ銀行にて後方事務や法人営業部門のアシスタント事務を経験。その後、三井住友信託銀行に転職し、資産運用アドバイザー業務に約10年間従事。現役世代からシニア層、富裕層まで延べ1000名以上の個人顧客に対し、資産運用コンサルティングや承継対策を提案。社内表彰歴多数。

15年以上の金融機関キャリアに加え、自身も20年以上の投資経験（投資信託・株式・FX・金など）を持つ。現在は、くらしとお金の経済メディア『LIMO（リーモ）』、および専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』にて、企画・執筆・編集・監修を幅広く担当している。

金融のプロ・現役投資家・生活者（出産・育児経験）の3つの視点から、NISAや投資信託をはじめとするファイナンス領域を主軸に、その土台となる年金制度や社会保障、住宅ローン、相続まで横断的に分かりやすく解説。