BRICSブームから約15年「インド株」はどれくらい成長した？今から投資もアリ？《米国株・日本株とリターンを比較》

「BRICS（ブリックス）」という言葉を覚えていますか？

銀行員時代、新興国の経済成長に乗っかって資産を増やそうという「BRICSファンド」の相談をお客さまからよく受けていました。ちょうどリーマンショックからの回復期にあたり、冷え込んでいた投資マインドが再び燃え上がり始めた、15年ほど前のことです。

当時は、資源国ブラジルなら高金利の債券ファンド、中国とインドなら高い成長性を狙う株式ファンドが鉄板の人気。

とくにインドは「ポスト中国」として注目度が高く、「インド株に投資したい」という声を多くいただいたものです。

いま、世界のリスク資産は米国株の一強、そして日本株の復活へとトレンドが移り変わりました。

では、あのとき多くの人々が期待した「インド株」は、この15年でどれほど成長したのでしょうか。

S&P500（米国）・日経平均（日本）と比べながら、100万円を投資していたらいくらになっていたかというシミュレーション結果を用いながら、比べてみます。

「BRICS」とは？2026年現在どうなっている？

BRICSとは、ブラジル（Brazil）・ロシア（Russia）・インド（India）・中国（China）・南アフリカ（South Africa）の頭文字を並べた言葉です。

もともとは2001年、米ゴールドマン・サックスが「BRICs」という造語を生み出したのが始まりです。その後、南アフリカが加わって「BRICS」となり、2024年1月にはアラブ首長国連邦（UAE）・イラン・エジプト・エチオピアの4カ国が、2025年1月にはインドネシアが加わって加盟国は10カ国にまで拡大しています。

ただし、2026年現在のBRICSは当時の輝きをそのまま保っているわけではありません。

ロシア：2022年のウクライナ侵攻以降、経済制裁により国際的な資金の流れが遮断。ロシア関連ファンドの多くが運用停止・売却不能に陥りました
中国：不動産バブルの崩壊や内需の停滞から成長鈍化が続き、「中国離れ」を進める企業が相次いでいます
インド：この逆風の中、BRICSの中で唯一、安定した高成長を続けている存在として世界から注目を集めています

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和田直子

編集者株式会社モニクルリサーチ

三菱UFJ銀行・三井住友信託銀行で15年以上のキャリアを築き、自身も20年以上の投資経験を持つ。現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『LIMO』でお金に関する記事を企画・執筆・監修中。

PROFILE

一種外務員資格（証券外務員一種）。大学卒業後、株式会社三菱UFJ銀行にて後方事務や法人営業部門のアシスタント事務を経験。その後、三井住友信託銀行に転職し、資産運用アドバイザー業務に約10年間従事。現役世代からシニア層、富裕層まで延べ1000名以上の個人顧客に対し、資産運用コンサルティングや承継対策を提案。社内表彰歴多数。

15年以上の金融機関キャリアに加え、自身も20年以上の投資経験（投資信託・株式・FX・金など）を持つ。現在は、くらしとお金の経済メディア『LIMO（リーモ）』、および専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』にて、企画・執筆・編集・監修を幅広く担当している。

金融のプロ・現役投資家・生活者（出産・育児経験）の3つの視点から、NISAや投資信託をはじめとするファイナンス領域を主軸に、その土台となる年金制度や社会保障、住宅ローン、相続まで横断的に分かりやすく解説。