神田 翔平
まとめにかえて
年齢とともに高まる通院・医療費リスクに対して、高額療養費制度は心強い仕組みですが、2026年8月からの法改正により一部で月額の上限負担が引き上げられます。一方で、「年間上限」の新設など長期療養へのセーフティネットも強化されました。
FPからの3つのアドバイス
自分の「上限額」を計算しておく
年齢や年収によって自己負担上限額は異なります。いざという時に慌てないよう、現在の自分の上限額がいくらになるか確認しておきましょう。
マイナ保険証を活用し、窓口での立て替えを防ぐ
急な入院時などに、何十万円もの高額な医療費を一時的に立て替える負担をなくすため、マイナ保険証の利用登録をしておくことをお勧めします。
公的保障をベースに民間保険を見直す
高額療養費制度による「実質的な自己負担額」を正しく理解すれば、必要以上に手厚い民間医療保険に入りすぎるのを防げます。浮いた保険料は、インフレに備えた老後の資産形成(NISA等)に充てることもできます。
参考資料
日本生命保険相互会社出身。元マネースクール講師、現役FP(CFP®・1級FP技能士)でJ-FLEC認定アドバイザー。保険から年金、資産運用まで幅広い知見を持ち、「お金の先生」としてLIMO&ファイナンス編集部にてわかりやすく信頼できる記事をお届けします。
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