神田 翔平
iDeCo加入者数は2026年5月時点で398万人と増加が続いています。iDeCoの持つ3つの税優遇と、国民年金基金連合会のデータをもとにした世代別シミュレーションでその節税効果と活用法を解説します。
この記事はここがポイント
- iDeCoの最大の強みは、掛金所得控除、運用益非課税、受取時控除の3つの税優遇である。
- 30歳から月2万円を30年拠出で、累計133.4万円の節税効果がある。
- 退職所得控除は拠出期間に比例し、60歳台前半の年金受取は65歳以上より控除が不利となる。
iDeCo（イデコ）を運営する国民年金基金連合会は2026年7月、2026年5月時点の加入者数が398万人になったと発表しました。前年同月比8.5％増と増勢が続いており、関心の高さがうかがえます。
もっとも、iDeCoは商品数やスイッチングなどに制限があり、運用に優れる制度というわけではありません。iDeCoの強みは、「高い節税効果」です。
今回はiDeCoが持つ「3つの税優遇」に焦点を当て、実力に迫りましょう。また、公式サイトを使ったシミュレーションも紹介します。
iDeCoは掛金の拠出、拠出金の運…
著者のiDeCo資産状況
出所：著者作成1/5
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IFA/証券外務員資格（証券外務員一種）/資産形成コンサルタント/ファイナンシャルプランナー証券会社を経てIFAとして10年以上活動。個人へ投資提案を行う傍ら、金融ライターとしてNISA等の資産運用から社会保障まで幅広く執筆。現在は大型株を中心に年100本ペースで連載。AFP等保有。
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LIMO&ファイナンス編集部記者株式会社モニクルリサーチ日本生命保険相互会社出身。元マネースクール講師、現役FP（CFP®・1級FP技能士）でJ-FLEC認定アドバイザー。保険から年金、資産運用まで幅広い知見を持ち、「お金の先生」としてLIMO＆ファイナンス編集部にてわかりやすく信頼できる記事をお届けします。