【厚生年金・国民年金】6月支給分から増額も、この5年間でどう推移した？プラス改定の裏に潜むシビアな現実《男女別グラフ付》

【コラム】スーパーで実感した「物価高」と、老後家計のシミュレーション

先日、スーパーのレジでいつもの食材が以前より倍近く高くなっていることに驚きました。 ニュースでインフレを理解していても、日々の暮らしでダイレクトに痛感します。

この物価高が続けば、将来の生活費は一体どうなってしまうのでしょうか。

65歳以降の夫婦のみの無職世帯《ひと月の家計収支》

総務省の「家計調査（2025年）」によると、65歳以上の無職夫婦世帯の1か月あたりの消費支出（生活費）は平均で約26.4万円となっています。

試しに、この「26.4万円」をベースにシミュレーションしてみました。

もし毎年2％ずつ物価が上がり続けた場合、単純計算すると10年後には約32.2万円、20年後には約39.2万円にまで生活費が膨らんでしまいます。

公的年金は物価上昇に合わせて引き上げられる心強い仕組みではありますが、完全に同じペースで増えるわけではありません。

公的年金を土台としつつも、新NISAなどを活用してインフレに負けない「自分年金」を育てる自助努力が欠かせないと、ずっしりと重い買い物袋を提げながら痛感しました。

まとめにかえて

今回は、最新のデータから国民年金と厚生年金の受給額の実態を見ていきました。

年金の支給額自体は引き上げられているものの、物価高や税・社会保険料の天引きの影響により家計への圧迫感は依然として強い状況です。

これからは、長く働くことで収入を維持すると同時に、ひとりひとりが自助努力で資産形成を行い、「自分年金」をつくる心構えが必要となるでしょう。

そんな「自分年金」の準備方法として注目を浴びているのが、新しくなったNISA制度などです。

投資は元本保証ではありませんが、商品内容や制度、リスクをきちんと理解してはじめることで、しっかりと資産を育てることも可能です。

公的年金だけに頼り切らず、今からでも少しずつ準備をスタートして、「やっぱり老後は悠々自適だった」と、将来実感できたら嬉しいですね。

参考資料

• J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査」
• 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
• 日本年金機構「令和8年4月分からの年金額等について」
• 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」