有名企業がTOPIXから外れる？元機関投資家が読み解く除外候補と株価への影響

「エステー」や「大幸薬品」、「ブックオフ」など、私たちが日常的に利用する製品やサービスを提供する有名企業たち。株式市場でもよく知られるこれらの企業が、日本の代表的な株価指数である「TOPIX」から外れてしまう可能性があることをご存知でしょうか。

業績が悪いわけでも、不祥事を起こしたわけでもない優良企業が、一体なぜ指数の構成銘柄から除外されるリスクを抱えているのでしょうか。この意外な理由について、元機関投資家の泉田良輔氏が東京証券取引所が進めるTOPIXの大改革を読み解き、プロの投資家ならではの視点で迫ります。

※本記事の脱落候補リストや数値は「イズミダイズム調べ」の試算であり、日本取引所グループ（JPX）の確定リストではありません

TOPIX大改革の要点と「浮動株」の考え方

TOPIX（東証株価指数）は、日本の株式市場全体の値動きを示す代表的な指数です。現在、このTOPIXの算出ルールの見直し（第2段階）が進められており、プライム、スタンダード、グロースの全市場を対象に、構成銘柄の入れ替えが予定されています。

この大改革の最大のテーマが「流動性を重視した銘柄選定」です。泉田氏はまず、「上場している株式なら、いつでも自由に売買できる」という私たちの常識に疑問を投げかけます。上場していても、特定の株主が長期に保有し続けているために、市場ではほとんど取引されない株式が存在するというのです。

「特定の株主がずっと持ちっぱなししてると、それはもう流動性のない株っていう風に見なされてしまって、そこを排除した『浮動株』で今回評価していきますよっていうのが1つ大きなポイントなんですよね」

企業が発行している株式には、大きく分けて「固定株」と「浮動株」があります。創業家や親会社、あるいは取引先との持ち合いなどによって長期的に保有され、市場に出回らない株式が固定株です。一方、市場で一般の投資家が自由に売買できる株式を浮動株と呼びます。

泉田氏は、この浮動株の重要性について次のように語ります。

「誰もが売りたい買いたいって思った時にできるもの、それを流動性と言ってるんだけども、そこを重視した銘柄選定になっていくという話です」

なぜここまで流動性が重視されるのでしょうか。その背景には、日本株の主要な買い手である海外の機関投資家の存在があります。

「結局日本株誰が買ってくれるのかっていうと外国人投資家なんですよね。外国人投資家ってほぼほぼ機関投資家なので、機関投資家が買えないものをたくさん上場させててもあんま意味がない」

機関投資家は一度に数十億円といった巨額の資金を動かします。浮動株が少ない企業に投資しようとすると、自分たちの買い注文だけで株価が急騰してしまい、逆に売る時には株価を暴落させてしまうため、そもそも投資対象から外さざるを得ないのです。

継続を分ける基準は「浮動株時価総額」――落ちるのは浮動株が小さい銘柄

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残留を分ける「2つの基準」とスケジュール

今回の見直しでは、現在TOPIXに採用されている企業がそのまま残れるか（継続基準）、あるいは新たに採用されるか（新規追加基準）を判断するために、2つの厳しい基準が設けられました。この2つの基準は「AND条件」であり、両方を満たさなければなりません。

「これ両方満たさないといけないんで、どっちかだけクリアしててもダメなんですよ」と泉田氏は強調します。

1つ目の基準が「年間売買代金回転率」です。これは、1年間に市場で取引された金額の合計が、その企業の浮動株時価総額に対してどの程度の割合に達しているかを示す指標です。継続してTOPIXに残るためには、この回転率が「0.14以上（14%以上）」であることが求められます。

2つ目の基準が「浮動株時価総額の累積比率」です。これは、基準をクリアした企業の浮動株時価総額を大きい順に並べ、上から積み上げていった時の割合です。継続基準では「上位97%以内」に入らなければなりません。泉田氏の試算による非公式な目安としては、この上位97%の境界線は、浮動株時価総額で「約400億〜500億円」程度になると見られています。

実は、1つ目の「回転率0.14以上」という基準で脱落する企業はほとんどないと試算されています。つまり、TOPIXに残れるかどうかは、実質的に2つ目の「浮動株時価総額が十分にあるか」で決まる構造になっています。

TOPIX第2段階見直しのスケジュール（8月末基準→10月末初回入替→2028年7月まで四半期8段階）

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ここで重要なのがスケジュールです。実際に銘柄の入れ替えが始まるのは2026年10月末ですが、その判断の「基準日」となるのは2026年8月末です。そして、一度にすべてが入れ替わるわけではなく、2026年10月以降、2028年7月までの間に四半期ごとに全8段階で、徐々に構成比率（ウエイト）が調整されていく仕組みになっています。

なお、本記事で紹介する脱落候補や数値は、すべて公開データに基づく「イズミダイズム調べ」の試算です。日本取引所グループ（JPX）が公表する公式の確定リストは2026年9月頃に発表される見込みであり、現時点で確定しているものではない点にご留意ください。