【富裕層と超富裕層】純金融資産保有額・世帯数は増加傾向に「世帯年収で金融資産の内訳はどう変わる？」種類別の保有額を比較

昨今は物価の上昇が続いており、ご自身の資産をどのように管理し、運用していくかを見直している方も多いようです。

特に60歳代を迎え、これからのセカンドライフをより豊かに過ごすため、同世代の資産状況が気になる方もいらっしゃるでしょう。

私はかつて証券会社に勤務し、ファイナンシャルアドバイザーとして主に富裕層のお客様に向けて、ライフプランに寄り添った資産運用をご提案してまいりました。

その経験からも、資産をしっかりと築いている方々が「どのような運用を行っているのか」を知ることは、ご自身の資産形成において非常に大きなヒントになると実感しています。

この記事では、証券会社でファイナンシャルアドバイザーとして富裕層のお客様を担当した経験も踏まえ、最新の調査データから「日本の富裕層の実態」を解き明かします。

世帯年収ごとの「金融資産の内訳」も詳しく解説していきますので、ご自身のこれからの資産形成を考える上での参考にしていただければ幸いです。

世帯年収で金融資産の内訳はどう変わる？種類別の保有額を比較

まずは、J-FLEC(金融経済教育推進機構)が2025年12月に公表した「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」のデータをもとに、世帯の年収別に「金融資産の内訳」をみていきましょう。

【世帯年収別】金融商品の種類別・保有額「債券・株式・投資信託」の割合はどれくらい？

世帯年収別にみる種類別の金融商品保有額

全体の金融資産保有額

全国: 1940万円

• 収入はない: 634万円
• 300万円未満: 858万円
• 300～500万円未満: 1431万円
• 500～750万円未満: 1755万円
• 750～1000万円未満: 2222万円
• 1000～1200万円未満: 2725万円
• 1200万円以上: 5635万円
• 無回答: -

預貯金の保有額

全国: 745万円

• 収入はない: 385万円
• 300万円未満: 368万円
• 300～500万円未満: 631万円
• 500～750万円未満: 693万円
• 750～1000万円未満: 908万円
• 1000～1200万円未満: 1028万円
• 1200万円以上: 1649万円
• 無回答: -

債券の保有額

全国: 78万円

• 収入はない: 7万円
• 300万円未満: 36万円
• 300～500万円未満: 54万円
• 500～750万円未満: 58万円
• 750～1000万円未満: 67万円
• 1000～1200万円未満: 91万円
• 1200万円以上: 343万円
• 無回答: -

株式の保有額

全国: 433万円

• 収入はない: 33万円
• 300万円未満: 191万円
• 300～500万円未満: 235万円
• 500～750万円未満: 365万円
• 750～1000万円未満: 434万円
• 1000～1200万円未満: 572万円
• 1200万円以上: 1792万円
• 無回答: -

投資信託の保有額

全国: 216万円

• 収入はない: 153万円
• 300万円未満: 79万円
• 300～500万円未満: 167万円
• 500～750万円未満: 189万円
• 750～1000万円未満: 238万円
• 1000～1200万円未満: 292万円
• 1200万円以上: 682万円
• 無回答: -

債券・株式・投資信託の合計額と全体に占める割合

全国: 37.5%

• 収入はない: 193万円（30.4%）
• 300万円未満:306万円（35.7%）
• 300～500万円未満:456万円（31.9%）
• 500～750万円未満: 612万円（34.9%）
• 750～1000万円未満:739万円（33.3%）
• 1000～1200万円未満: 955万円（35.0%）
• 1200万円以上: 2817万円（50.0%）
• 無回答: -

J-FLEC(金融経済教育推進機構)の「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」のデータからは、「債券・株式・投資信託」への投資額が、年収の高さと一定の関連性があることがわかります。

金融資産全体に占めるこれらの割合に注目すると、年収1200万円未満の世帯では約30％台で推移しています。

このことから、資産運用は一部の富裕層に限られたものではなく、一般的な年収の世帯にも広まっている状況が見て取れます。

その一方で、年収1200万円以上の世帯では、「債券・株式・投資信託」の割合が50.0％に達しており、資産運用を積極的に活用して資産を増やしていることがうかがえます。

物価上昇が進む現代において、預貯金だけでなく、家計の状況に応じた無理のない範囲での投資も資産形成の一つの手段です。

ご自身のライフプランや資産全体のバランスを考慮し、リスク許容度に合わせた方法を選ぶことが重要といえるでしょう。