【最新】「iDeCoの掛金」みんな毎月いくら積み立てている？「月1万円」からでも意味はある？

将来の備えとして注目を集める「iDeCo」。正式名称を「個人型確定拠出年金」といい、会社が用意する「企業型確定拠出年金」の個人版にあたる制度です。

私が銀行員として確定拠出年金をレクチャーしていた頃、「老後の資金が不安で…」「退職金を運用するなんて自信がない」といったご相談を受けてきました。多くの方が関心を持ちながらも、一歩を踏み出せずに迷っているのを、現場で肌で感じてきました。

そこで今回は、現場で数多くのお客様の資産形成をサポートしてきた元銀行員の視点を交えつつ、発表されたばかりの最新データを紐解きながら「失敗しないiDeCoの始め方」を徹底解説します。

元銀行員が現場で見た「40代・50代の焦り」

老後資産形成に悩む方の多くは、実は40代後半から50代の方々でした。20代・30代の頃は日々の生活や教育費で手一杯で、セカンドライフが現実味を帯びてくる40代・50代になってから「本格的に老後資金を準備しなければ！」と焦るケースが圧倒的に多かったのです。

そして、そうした方々がiDeCoを始める際、現場でよく見てきた「典型的な2つの失敗パターン」があります。

金融機関を「いつもの銀行」で安易に決めてしまう

iDeCoは数十年にわたる長期投資です。毎月の口座管理手数料などのコストが最終的な手元資金に大きな影響を与えますが、手数料を比較せずに決めてしまう方が多くいらっしゃいました。

投資が怖くて「元本確保型（定期預金など）」で放置してしまう

税制優遇だけを目的にして、せっかくの運用益非課税のメリットを活かさず、インフレによる実質的な資産目減りリスクに気づいていないケースです。

制度のメリットを最大限に活かすためには、これらの落とし穴をうまく回避して運用を始める必要があります。