(4ページ目)【女性の厚生年金】月15万円以上もらえるのはたった1割!? データで見る厳しい現実と「老後の備え」

【コラム】フリーランスから会社員に戻って痛感。「働き方の変化」と自分らしい生き方の両立

働き方が年金額に直結するという現実を、筆者自身も身をもって痛感した経験があります。筆者は以前、フリーランスとして働いていました。その間は厚生年金がなく、国民年金のみの「第1号被保険者」です。

当時届いた「ねんきん定期便」で受給見込額を確認した際、想像以上の少なさに漠然とした不安を覚えました。

その後再び会社員となり、現在は厚生年金に加入していますが、過去に未加入期間がある分、ずっと会社員として働き続けた場合と比べると将来の年金見込額はどうしても少なくなります。

しかし、「老後の年金額だけを気にして働き方や職業を選ぶ」こと自体はナンセンスだと筆者は考えます。

働き方が多様化するいま、何より大切なのは「自分らしい生き方」を選択すること。

まずはご自身のリアルな見込額を早めに把握し、足りない分を補っていくことこそが、自分らしい生き方を将来の安心に繋げる一歩だと感じています。

まとめにかえて

この記事では、年金から税金等が天引きされる現実や、女性の厚生年金受給額の実態を解説しました。

全体平均は約15万円ですが、月15万円以上を受け取る女性は約12.3％にとどまり、男性（約68.7％）と大きな格差があります。

女性はライフイベントで働き方が変わりやすく、それが年金額に直結するためです。

また、「第3号被保険者制度」の見直しなど、社会保険の仕組み自体が今後変化する可能性もあります。過去は変えられませんが、「今、この事実に気づけた」ことが未来を変える第一歩です。

公的年金だけで老後を送るのが難しい現実を踏まえ、現役のうちに「ねんきん定期便」などで世帯単位の受給見込額を把握しておきましょう。

そのうえで、新NISAやiDeCoなどを活用した資産形成を計画的に始めてみるのも一案です。

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熊谷良子

編集者

証券外務員二種・相続診断士・認知症介助士。厚生労働省等の一次資料分析や「お金と暮らし」に関する記事を執筆。15年超の校閲経験と自身の介護知見を活かした、正確で信頼性の高い発信に強み。早稲田大学卒。

PROFILE

【保有資格】二種外務員資格（証券外務員二種）、相続診断士、認知症介助士、日本園芸協会認定ガーデンコーディネーター【経歴】早稲田大学第一文学部史学科卒。書籍校閲者として人文・社会系一般書籍や教育教材などの制作に15年以上従事。現在は金融メディア『LIMO（リーモ）』にて編集・執筆を担当。総務省や厚生労働省などが公表する「一次データ」を読み解く分析記事を得意とする。長年の紙媒体で培った編集力と、自身の家族介護から得たリアルな知見を掛け合わせ、「お金とくらし」にまつわる情報を読者目線で丁寧に発信している。趣味は俳句とガーデニング。「言葉と暮らしを丁寧に紡ぐこと」をライフワークとしている。