貯蓄ゼロが約2割の一方で運用益の恩恵も。データで読み解く40歳代・50歳代の「リアルな貯蓄事情」

40歳代・50歳代は収入がピークを迎える一方で、教育費など家計の負担も大きくなりやすい時期です。

さらに昨今の物価高により、「収入はあるのに生活が楽にならない」と感じているご家庭も少なくないでしょう。

筆者自身、この働き盛りの時期に育児と親の介護が重なる「ダブルケア」に直面し、フルタイムで働くことが難しくなり…。自分自身のキャリアと老後資金計画に遅れが生じる経験をしました。

この記事では、最新の公的データから40代・50代の貯蓄事情を読み解きつつ、シニア世代のリアルな意識調査と筆者の実体験を交え、これから必要となる生活防衛と資産形成のヒントをお伝えします。

40歳代・50歳代の貯蓄は「二極化」。運用益が明暗を分ける？

まずは、働き盛り世代のリアルな貯蓄事情を見てみましょう。

J-FLEC（金融経済教育推進機構）の『家計の金融行動に関する世論調査 2025年』によると、金融資産の保有状況は以下の通りです。

40代（二人以上世帯）の金融資産保有額

【円グラフ】40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額

• 平均： 1486万円
• 中央値： 500万円（貯蓄ゼロ：18.8％）

50代（二人以上世帯）の金融資産保有額

【円グラフ】50歳代・二人以上世帯の金融資産保有額

• 平均： 1908万円
• 中央値： 700万円（貯蓄ゼロ：18.2％）

平均値と中央値に大きな開きがあり、貯蓄を持たない世帯が約2割いる一方で、3000万円以上保有する世帯も一定数存在し、貯蓄の「二極化」が進んでいます。

40歳代・50歳代世帯「資産が増えた理由とは？」

金融資産残高が増加した理由（金融資産保有世帯のうち金融資産残高が増えた世帯）

また、資産が増加した理由の上位に「株式・債券価格の上昇」や「配当収入」が挙がっており、資産運用を行っているかどうかが格差の一因となっていることがうかがえます。具体的に働き盛りである40歳代・50歳代のデータを見ると、以下の割合を占めています。

40歳代

• 株式、債券価格の上昇による評価額増加：38.4%
• 配当や金利収入：33.0%

50歳代

• 株式、債券価格の上昇による評価額増加：34.1%
• 配当や金利収入：29.5%

このように、どちらの年代においても3割前後〜4割近くの世帯が投資による恩恵を受けて資産を増やしていることが推測できます。