年代別「おひとりさまの平均貯蓄額」はいくら？【増える働くシニア】65歳以上の「就業率」や「働いている業種」とは

長く働ける時代、老後に向けて資産形成にどう備えるか元証券会社社員が解説

日本は平均年収が30年間400万円台となっています。一方で納める社会保険料が増えたり、物価が上がったりと、負担を感じる人も少なくありません。そのような中でも、少子高齢化が進む日本では年金制度に不安もあり、自分で老後資金を備えていく必要があります。

老後と聞くだけでは漠然としたイメージを抱えがちですが、たとえば一般的な年金受給開始年齢である65歳から90歳とまでとした場合でも、25年間あります。25年分の年金だけでは足りない生活費や旅行やレジャー、家電の買い替え、病気や介護時用とった特別費用を用意するのは簡単ではありません。早くから、コツコツと備えをはじめていく必要があります。元証券会社社員の筆者が、一人の老後に備えたいことを解説します。

時間を味方にした積立を続ける

預貯金だけで老後資金を貯めるのが難しいと感じる場合、一部を資産運用で用意することを考えてみましょう。

今回見てきた30歳代から60歳代まで、それぞれに残された時間は異なりますが、いずれの年代でも、コツコツ積み立てる時間を長く確保できるほど、無理のないペースで資産を育てやすくなります。新NISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）といった税制優遇制度は、こうした長期の積立と相性がよい仕組みです。

もちろん損をするリスクもありますが、金融商品や投資方法、投資期間などによってリスクの度合いは変わるもの。また、預貯金のみで備えることもメリット・デメリットがありますから、預貯金にしろ、資産運用にしろ、リスクやメリット・デメリットを洗い出すことが大切です。

あわせてリスクがあるからこそ自身の家計や考え方、またリスク許容度を考え、それに合ったものを無理のない範囲で考えるといいでしょう。

老後の必要額と何歳まで、どのような働き方をするかを考える

そもそも老後資金がいくら必要かは個人差があります。家計収支（老後の公的年金額や生活費）によるところもあれば、働く期間や年金の受け取り方などによっても変わってくるでしょう。だからこそ、老後の必要額は現役時代から目安額をそれぞれ調べ、具体的な試算を行いましょう。

キャリアプランも明確にして、何歳まで、どのような職種や働き方で働くか、月どれくらいの収入を得たいか、それにより年金はどう受け取るかなどまであらかじめ考えておくとよいでしょう。老後のイメージを具体化することで、現役時代の行動も変わってきます。

また一度立てた目標額に固定するのではなく、ライフスタイルや働き方の見通しが変わったタイミングで、この目安を見直す機会を持つのもよいでしょう。

老後の不安を減らすためにまず行動を

30歳代から60歳代までのおひとりさまの貯蓄は、年代が上がるにつれて平均・中央値ともに増えていく一方、「貯蓄ゼロ」もどの年代でもおよそ3割を占めていました。また、65歳以上の就業率をみると、多くの人が年齢を重ねてからも働き続けている実態がうかがえます。

現代日本においては老後の不安もつきませんが、不安を少しずつでも減らすには行動が必要です。自分の状況を具体的に確認したり、資産運用や働き方について調べたりして、実際に老後に向けて積み立てをするなど自分が取れる行動を考えてみましょう。

参考資料

• 金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
• 内閣府「令和8年版高齢社会白書」（65歳以上の一人暮らしの動向）
• 内閣府「令和8年版高齢社会白書」（65歳以上の就業率・産業別就業者数