任天堂の直近5年業績トレンド
任天堂の売上高・営業利益・純利益の5年推移
任天堂の過去5期分（2022年3月期〜2026年3月期）の主要業績数値は以下の通りです。
- 売上高：1兆6,953億円 → 1兆6,016億円 → 1兆6,718億円 → 1兆1,649億円 → 2兆3,130億円
- 営業利益：5,927億円 → 5,043億円 → 5,289億円 → 2,825億円 → 3,601億円
- 経常利益：6,708億円 → 6,010億円 → 6,804億円 → 3,723億円 → 5,421億円
- 純利益：4,776億円 → 4,327億円 → 4,906億円 → 2,788億円 → 4,240億円
新型ゲームハードのライフサイクルに強く連動する事業構造上、2025年3月期は端境期による一段の縮小を経て、2026年3月期は次世代ハード立ち上げが反映され売上高が過去5期分の最高水準に拡大しています。
任天堂のEPS・BPSの5年推移
株式分割の影響を反映した分割調整後の1株指標推移は以下の通りです。
- EPS：404.67円 → 371.41円 → 421.39円 → 239.47円 → 364.51円
- BPS：1,763.56円 → 1,946.55円 → 2,236.45円 → 2,339.99円 → 2,562.41円
任天堂の3か月間の株価まとめ
3か月間の任天堂は、8,220円から7,001円へと1,219円（14.8％）下落しました。
期間平均値は7,222円で、最高値8,220円（平均値との乖離率+13.8％）・最低値6,589円（同-8.8％）のレンジで推移しました。
直近の2026年3月期通期決算では、売上高2兆3,130億円・営業利益3,601億円・純利益4,240億円で着地しています。
株式投資において、日々更新される情報をリアルタイムに追うことは重要ですが、今回ご紹介したように時間軸を決めて過去を振り返ることも投資のヒントにつながります。
ぜひ参考にしてみてください。
免責事項
- 本記事は一般的な情報提供のみを目的としており、特定の株式の購入や売却について助言や推奨するものではありません。
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- 投資判断は最新の決算資料や市場動向などをご自身でご確認の上、自己責任で行ってください。
- 株主優待の内容や条件などは変更される可能性があるため、必ず公式サイトでご確認ください。
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アナリスト
株式会社モニクルリサーチオリックスなどの国内金融機関出身。日本株アナリストおよび財務アドバイザーとして決算分析や資金調達を主導。「日経CNBC」出演などメディアを通じた相場解説の実績も豊富。企業財務に精通し、現在はモニクルリサーチで金融ニュースの深掘り記事を発信。
PROFILE
2022年より株式会社モニクルリサーチに所属。企業財務や金融ニュースの深掘り記事を精力的に発信し、読者の客観的な事実判断をサポートしている。
以前は第四銀行（現・第四北越銀行）やオリックスで中小企業融資に携わった後、DZHフィナンシャルリサーチやフィスコにて日本株アナリストとして活躍。上場企業の決算・M&A分析、IPO企業の初値予想レポートなどを多数執筆した。
さらに財務アドバイザーとして資金調達やIRコンサルティングも主導。経済情報番組「日経CNBC」への出演やリフィニティブへのレポート寄稿など、メディアを通じた相場解説の実績も豊富に持つ。
くらしとお金の経済メディア「LIMO」でも記事を執筆している。
任天堂を分析する上で外せないのが、ゲームハードのライフサイクルに強く連動する事業構造です。同社は据置型・携帯型ハードを核に、自社開発ソフトウェアとキャラクターIPのエコシステムを長期にわたって育ててきた企業体で、業績は「ハード立ち上げ→普及→端境期→次世代機立ち上げ」というサイクルに沿って波を描きやすい特性を持ちます。過去5期分の推移でも、端境期に一段縮小したのち次世代ハード立ち上げで大きく拡大するというサイクルが数値として反映されているようにみえ、この銘柄を見る際は単年度の増減率だけで捉えるのではなく、ハードウェアサイクルの位置づけや累計販売台数、ソフト販売比率などの指標に着眼して観察していくことが大切です。
面白いのは、直近の通期業績が大幅な増収増益で着地している一方、3か月間の株価は下落しているという点です。株価は目先の業績実績のみならず、次期の業績見通し、ハード立ち上げ後の販売勢いの持続性、ソフト販売への波及、為替相場の変動など複数の期待要素を織り込みながら動くため、業績のトレンドと株価のトレンドは短期ではマッチしないことが十分にあり得ます。今回の局面もその一例と受け止められ、直近の株価変動と直近の業績を短絡的に結び付けて解釈しないよう注意しましょう。
財務体質にも目を向けると、同社はキャッシュ・リッチな企業として広く知られており、豊富な内部留保と手元流動性を長期にわたって積み上げてきた実績があります。こうした厚いキャッシュポジションはハードサイクルの端境期における業績変動に対する耐性を高める方向に作用しやすい一方、資本を眠らせている状態が続けば投下資本の生産性という別の論点が浮上します。ソフトウェア開発・IPライセンス・テーマパーク・映像といった新規領域への投資が、資本の使い道としてどのように機能していくかが中長期の企業価値を左右する要素となるため、この銘柄を見る際は「資本の量」だけでなく「資本の使い方」にも着眼していくことが大切です。
マクロ環境との関係では、ゲーム・エンタメ需要は景気変動に対して比較的耐性がありつつも、消費者の可処分所得、為替（同社は海外売上比率が高いため円高・円安の影響を受けやすい構造）、半導体サプライチェーンの動向など複数の外部変数の影響を受けます。特に為替は同社の業績変動における無視できない要因であり、業績のトレンドを解釈する際に為替影響と本業のトレンドを分けて捉えないと事業実態の評価を誤ってしまうので、注意しましょう。