【利回り別】新NISAで積立投資した場合、20年後の資産額はいくらになる?
本章では、毎月3万円を20年間積み立てた場合について、利回りごとのシミュレーションをもとに資産の変化を確認していきます。
利回り3%で運用した場合の資産額
毎月3万円を積み立て、期間を20年間、想定利回りを年3%とした場合の将来の資産額は、以下のとおりです。
利回り3%で運用した場合
- 投資元本:720万円
- 運用収益:261万円
- 資産合計(元本+収益):981万円
利回り5%で運用した場合の資産額
毎月3万円を積み立て、期間を20年間、想定利回りを年5%とした場合の将来の資産額は、以下のとおりです。
利回り5%で運用した場合
- 投資元本:720万円
- 運用収益:497万円
- 資産合計(元本+収益):1217万円
利回り10%で運用した場合の資産額
毎月3万円を積み立て、期間を20年間、想定利回りを年10%とした場合の将来の資産額は、以下のとおりです。
利回り10%で運用した場合
- 投資元本:720万円
- 運用収益:1435万円
- 資産合計(元本+収益):2155万円
年利3%を想定したシミュレーションでは、20年間の積立による運用益はおよそ261万円となり、預金のみの場合と比べると、資産を増やす効果が期待できるといえるでしょう。
さらに、年利5〜10%で運用できた場合には、約497万円〜1435万円の運用益が見込まれ、最終的な資産額は元本を大きく上回る結果となります。
資産差はいくら?「貯金 vs 投資」の決定的な違い
ここまで見てきたとおり、毎月3万円を20年間積み立てた場合、銀行預金では最終的な資産額は約742万円にとどまります。
一方で、新NISAを活用した積立投資では、利回りによって大きな差が生まれます。
たとえば、年利3%で運用した場合は約981万円となり、預金と比べて239万円の差が生じます。
さらに、年利5%では約1217万円、年利10%では約2155万円となり、預金との差はそれぞれ約475万円、約1413万円に広がります。
この差を生み出している要因が「複利」です。
複利とは、運用によって得た利益が元本に組み込まれ、その利益にもさらに利益がついていく仕組みを指します。
積立投資の初期段階では、貯金との違いはそれほど大きくありません。
しかし、運用期間が長くなるにつれて利益が積み重なり、後半になるほど資産の増え方が加速していきます。
「貯金 vs 投資」の決定的な違い
これまでのシミュレーションからわかるように、資産形成を成功に導くカギは「早めのスタート」と「無理のない継続」にあります。
とくに、運用期間を長く確保することは、投資の成果を左右する非常に重要な要素となります。
将来のリターンが約束されているわけではありませんが、長期的な視点を持つことで、預金を上回る十分な利益を得られる可能性が高まります。
新NISAを利用して積立投資を始める際は、家計に負担をかけない金額を設定し、長期にわたってコツコツと運用を続けることを心がけましょう。
【監修者より】新NISAと預貯金「流動性の違い」も考慮しよう
元証券会社の富裕層担当であった監修者より、新NISAと預貯金の活用方法についてポイントを整理します。
この記事では、新NISAと預貯金を20年間続けた場合の試算結果を解説しました。
新NISAには投資で得た利益に約20%の税金がかからない「税制優遇」のメリットがあります。
また、コツコツ積立投資を続けることで、複利の効果により資産を増やす可能性が期待できます。
一方で、預貯金は新NISAを活用した資産運用とは異なり、価格変動リスクや元本割れなどのリスクはありません。
しかし、物価の上昇が預貯金の金利を上回っているため、実質的な資産価値が減少する可能性が考えられます。
元証券会社勤務経験からのアドバイス
最後に、資産形成についてのアドバイスを3つお伝えします。
①資産運用には価格変動リスクなどが伴うため「余剰資金」を活用する
②お金の引き出しやすさである「流動性」にも着目する
③保有している資産全体のバランスを考慮したうえで選択する
新NISAと預貯金は「流動性の違い」もあります。
預貯金は必要なときにすぐに引き出せるため、不測の事態にも対応しやすいです。
新NISAも保有している金融商品を売却して現金化することは可能ですが、売却するタイミングによっては購入時よりも値下がりしているケースもあるでしょう。
将来に向けて資産形成を検討する際は、「流動性の違い」も考慮しておくことが大切です。
参考資料
免責事項
- 本記事は一般的な情報提供のみを目的としており、特定の株式の購入や売却について助言や推奨するものではありません。
- 本記事上の情報に起因、また関連して生じた損害や損失に関しては一切の責任を負いません。
- 投資判断は最新の決算資料や市場動向などをご自身でご確認の上、自己責任で行ってください。
- 株主優待の内容や条件などは変更される可能性があるため、必ず公式サイトでご確認ください。
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ファイナンシャルアドバイザー。一種外務員資格及びAFP。SMBC日興証券出身。証券会社でのリテール営業の経験を活かし、現在はIFAとして老後資金の準備や相続相談などを得意とした個人向け資産運用コンサルティング業務を行う。
SMBC日興証券(旧日興コーディアル証券)出身。証券外務員一種保有。富裕層や法人に向けた資産運用コンサルティングに従事。現在は「LIMO」編集部で金融ライターとして記事の企画・執筆・監修をしている。

私とお客様とのご面談では、こうした利回り別の試算を画面で一緒に見ながら進めるようにしています。数字だけでなく、利回りが高くなるほど値動きの振れ幅も大きくなる点をあわせて確認すると、ご自身に合った運用イメージを持ちやすくなるようです。