バフェットの銘柄は「13F」で真似できる？元機関投資家が語る3つの落とし穴

この記事はここがポイント

13Fの公開情報には最大135日のタイムラグがあり、公表時点で株価は動いている
進行中の大規模な買い集めは「機密扱い」として最長1年隠すことができる
米国株以外（日本の5大商社など）や完全子会社はレポートの対象外である
バークシャーは長期保有を掲げる一方で、大胆な銘柄の入れ替えも行っている
13Fは銘柄をコピーするためではなく、「なぜ買ったのか」を考えるための材料である

「投資の神様」ウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイ。同社が何を買ったのかは、世界中の投資家が注目する一大イベントです。米国には「13F」と呼ばれる、機関投資家の保有銘柄を公開する制度があり、これを見ればプロのポートフォリオを丸裸にできると広く信じられています。しかし、この公開情報をもとに同じ銘柄を買っても、バフェットと同じようなリターンを得ることは極めて困難です。一体なぜ、答えが公開されているのにプロの投資を真似できないのでしょうか。この理由について、元機関投資家の泉田良輔氏が13Fという制度の構造と市場のメカニズムを読み解き、プロの投資家ならではの視点で迫ります。

魔法のレポート「13F」への期待と現実

米国証券取引委員会（SEC）に提出される「フォーム13F」は、一定規模以上の機関投資家に対して、四半期ごとに保有する米国上場株式の報告を義務付ける制度です。これを見れば、著名なファンドがどの銘柄を買い増し、どの銘柄を売却したのかが分かります。

投資初心者であれば、「バークシャー・ハサウェイが買っている銘柄をそのまま真似して買えば、必勝パターンではないか」と考えるかもしれません。インタビュアーがこのような期待を投げかけると、泉田氏は初心者が陥りがちな発想だと指摘します。

「そもそもそれ『提灯』って言うんだよ」

提灯とは、有力な投資家の売買に相乗りして利益を得ようとする行動を指す金融用語です。泉田氏は、13Fが米国の規制当局に提出される公式の届出資料であり、機関投資家の動向を知る上で便利なツールであることは認めています。しかし、それを見ただけで勝てるほど市場は甘くありません。この情報に頼る投資には、構造的な「落とし穴」が存在すると警鐘を鳴らします。

落とし穴①：最大135日の「タイムラグ」

最大の落とし穴は、公開される情報から「時間の概念」が抜け落ちていることです。

13Fは、四半期の末日から45日経過した時点で公表されるルールになっています。四半期そのものが約90日あるため、もしファンドが四半期の初日に株式を買っていた場合、公表されたときにはすでに135日前の取引を見ていることになります（四半期の約90日＋公表までの45日）。

実例として、バークシャーによるアルファベット（Google）株の取得が挙げられます。バークシャーがアルファベットの株式を取得したという事実は、2025年9月末基準の報告が同年11月14日に公表されたことで大きな話題を呼びました。しかし、泉田氏は次のように指摘します。

「その発表された時に買っても、その値段では買えないし、上がっちゃってますよ」

実際に、アルファベットの株価は公表日である11月14日の時点で、第3四半期（7〜9月）中のどの日の高値よりも高い水準で推移していました。逆に、公表された時点ですでに株価がピークから下がっているケースもあります。過去の取引記録を見て今から買っても、プロと同じ土俵には立てないのです。

落とし穴②：一番知りたい情報が隠される「機密扱い」

さらに、13Fには「機密扱いの申請」という仕組みが用意されています。

進行中の大規模な株式の買い集めや売却の途中で情報を公開してしまうと、他人に先回り（フロントランニング）されて株価が動き、自社の投資戦略に悪影響を及ぼす恐れがあります。これを防ぐため、原則3ヶ月から最長1年、公表を遅らせることが例外的に認められているのです。

インタビュアーが「一番知りたい進行中の情報が隠せる仕組みがあるのですね」と驚くと、泉田氏はこう明かします。

「実はこのバークシャーも、つまりバフェットもこの制度をよく利用してたんですよ」

つまり、タイムリーに公開される情報は、すでに仕込みが終わっているなど、知られても影響が少ないものに過ぎないと考えられます。そして、公開された情報は世界中のバフェット・ウォッチャーが注視しているため、発表された瞬間に市場価格へと織り込まれてしまいます。情報が出たのを見てから動くのでは、すでに手遅れなのです。

落とし穴③：レポートに載らない「死角」

13Fを「ファンドの全貌が丸裸にできる魔法のレポート」と考えるのも早計です。このレポートには、載らない資産が数多く存在します。

まず、空売り（ショートポジション）や現金、債券は報告の対象に含まれません。さらに、米国外のポジションも対象外となります。インタビュアーが「バークシャーが日本の5大商社を買ったというニュースは13Fには出ないのですか」と尋ねると、泉田氏は米国の株式ではないため出てこないと説明します。

また、バークシャーが株式の100%を取得して完全子会社化した企業群も、13Fには載りません。上場株式の増減を知る意味はありますが、13Fで見えているのは、巨大なポートフォリオのほんの一部にすぎないという前提を持っておく必要があります。

バークシャーのポートフォリオから読み解く「変化」

13Fの限界を理解した上で、実際のデータからバークシャーの動向を見ていくと、興味深い事実が浮かび上がります。

バフェットといえば「一度買ったら売らない」という長期保有のイメージが強いかもしれません。実際に、コカ・コーラやアメリカン・エキスプレス（Amex）は、2013年6月末から2026年6月末までの13年間（53四半期）、株数が1株も変わっていません。この間、評価額はコカ・コーラが約2.0倍、Amexが約4.5倍に膨らんでいます。

しかし、実態はそれだけではありません。長く保有されてきた米大手商業銀行のウェルズ・ファーゴは、その後すべて売却されています。バンク・オブ・アメリカも、2017年9月末の初登場から約9年間で評価額は約1.6倍になっているものの、株数自体は減らしています。

直近の大きな変化として、一時ポートフォリオの半分を占めていたAppleの比率が低下し、代わりにアルファベットが急浮上しています。アルファベットは2025年9月末からのわずか4四半期で株数が約5.9倍、評価額は約8.7倍に急増しました。

また、後継者であるアベル新CEO体制への移行に伴う入れ替えも進んでいると考えられます。ただし泉田氏は、持ちすぎた銘柄を整理しただけなのか、事業の中身を見て売ったのかは、現時点では判別できないとも述べています。2026年1〜3月期の報告では、保有する企業の数（同じ会社の複数銘柄はまとめて1社と数えます）が39社から26社へと減少しました。VisaやMastercard、ユナイテッドヘルス、ドミノ・ピザ、Aon、プール・コープ、Amazonなど15社がリストから消え、新たにメイシーズとデルタ航空の2社が加わり、差し引き13社減となったのです（直近の2026年4〜6月期は26社で横ばい）。

特にデルタ航空の再取得は市場を驚かせました。泉田氏は、バフェットが過去に航空株を避ける姿勢を示していたにもかかわらず買いに転じ、2020年のコロナ禍では「間違えました」と述べて全売却したと紹介します。バークシャーはその銘柄を2026年1〜3月期に再取得し、4〜6月期にはさらに44%買い増ししています。泉田氏は、著名投資家の言葉をそのまま信じ込まないよう促します。

「投資家ってよく手のひら返しますから。数年単位はそうかもしれないけど、永遠ではない。そこは要注意です」