日経平均株価も7万円を挟んでの展開となるなど、マクロ環境においてインフレが進むことを織り込んで株価上昇が続いています。
過去の株価水準と比較すると短期的に急に上昇したため、一部では「日本株はバブルではないのか」という声もあります。
では、日本の株価の現在地点を見るためには、どうすればよいのでしょうか。今回は、日本企業の業績といったファンダメンタルズとPERやPBRといったバリュエーションの観点から、あらためて日本株の現在地点を振り返ってみましょう。
株価の上昇ペースを正当化するほど増益なのか
日本取引所グループの「統計月報」の「上場会社連結決算短信集計」を見てみましょう。
決算期が3月の上場企業1982社の売上高、営業利益、(親会社株主に帰属する)当期純利益の対前年同月比の変化率を見てみましょう。ただし、前年同月の上場企業数は2048社なのでApple to Appleの比較ではないということはお伝えしておきます。もっとも、株価は上場企業数の変化も踏まえて反映されていると思うので、ここでは単純に変化率だけを見て行きます。
- 売上高:+3.02%増
- 営業利益:+0.34%増
- 当期純利益:+5.14%増
こう見るとどうでしょうか。
売上高と当期純利益は伸びてはいるものの、力強い伸びとは言えません。
では、各月の決算期の上場企業の対前年同月比の変化率を見て行きましょう。
売上高
- 2025年3月:+4.00%
- 2025年4月:+8.00%
- 2025年5月:+4.64%
- 2025年6月:+9.01%
- 2025年7月:+14.06%
- 2025年8月:+9.84%
- 2025年9月:+7.46%
- 2025年10月:+8.47%
- 2025年11月:+8.01%
- 2025年12月:+3.58%
- 2026年1月:+5.09%
- 2026年2月:+0.76%
- 2026年3月:+3.02%
営業利益
- 2025年3月:+7.08%
- 2025年4月:+14.64%
- 2025年5月:+5.19%
- 2025年6月:+23.38%
- 2025年7月:+15.25%
- 2025年8月:+17.60%
- 2025年9月:+21.48%
- 2025年10月:+9.06%
- 2025年11月:+18.18%
- 2025年12月:+8.73%
- 2026年1月:+3.04%
- 2026年2月:+3.76%
- 2026年3月:+0.34%
当期純利益
- 2025年3月:+5.81%
- 2025年4月:+13.43%
- 2025年5月:-34.25%
- 2025年6月:+19.59%
- 2025年7月:+15.89%
- 2025年8月:+21.42%
- 2025年9月:+20.66%
- 2025年10月:-9.95%
- 2025年11月:+38.60%
- 2025年12月:+0.21%
- 2026年1月:-12.42%
- 2026年2月:+14.52%
- 2026年3月:+5.14%
特に株主にとって最も重要な利益である当期純利益については、でこぼこはあるが、昨年までは二桁台の成長率を実現する傾向もあったが、2025年12月以降はその変化率も雲行きが怪しくなっています。
また、企業の事業の傾向を表す営業利益を見てみましょう。こちらも昨年の12月からは一桁台の成長率に落ち着いています。
こうしてみると、ファンダメンタルズ的には業績改善のピークが過ぎた印象を受けます。では、バリュエーション的にはどうなのでしょうか。
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- 本記事は一般的な情報提供のみを目的としており、特定の株式の購入や売却について助言や推奨するものではありません。
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株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。東京科学大学大学院非常勤講師。
PROFILE
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。元機関投資家。フィデリティ投信や日本生命で日本株式や米国株式の証券アナリストやファンドマネージャーとして勤務。2013年に株式会社モニクルリサーチの前身である株式会社ナビゲータープラットフォームを共同設立。2015年にくらしとお金の経済メディア「LIMO」を立ち上げ、コンテンツ企画とメディア運営を行う。2026年1月よりYouTubeチャンネル「イズミダイズム」の運営に参画。2026年6月に専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」の編集長に就任。東京科学大学大学院非常勤講師。慶應義塾大学商学部卒。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了。