【元銀行員が解説】iDeCoの平均掛金額16,645円！50代から考える老後に向けたiDeCo活用術

この記事はここがポイント

iDeCoは掛金全額所得控除、50代も高節税効果で老後資産形成が可能。

手数料無料の金融機関を選び、元本確保型避け少額でも投資信託で早期開始が重要。

毎月2万円を10年積立投資すると、定期預金より投資信託で約40万円資産増加。

「最近、同僚や友人が投資の話ばかりしている。自分もそろそろ何かやらなきゃマズいかな……」

50代を迎え、そんな焦りを感じている方は少なくありません。

「でも、50代から投資を始めるなんて今さら遅いんじゃ？」

そう思われるかもしれませんが、実はそんなことはありません。むしろ、収入が安定している50代だからこそ、資産形成のラストスパートをかけられる時期とも考えられます。

今回は、元銀行員の目線から、50代の老後資産形成の切り札となる「iDeCo（個人型確定拠出年金）」のリアルな活用法と、現場で数多く見てきた「もったいないNGパターン」を本音で解説します。

記事の後半では「10年間投資した人と、預金のまま放置した人の残酷な差」も公開していますので、ぜひご自身の老後と照らし合わせながら読んでみてください。

50歳から始める資産形成に、iDeCoが向いている理由

老後の資金不足を回避するために、50代からでも活用を検討したい制度が「iDeCo（個人型確定拠出年金）」です。

50代からのスタートは遅いと思うかもしれませんが、iDeCoの最大のメリットである「掛金が全額所得控除になる」という節税効果は、現役世代として比較的収入が高く、税負担が重い50代にこそ前向きに検討してほしいメリットです。

50代からiDeCoを始めて効果を最大化するための「3つのポイント」をお伝えします。

金融機関によって月額数百円の手数料の違いがあり、これが数十年続くと数万円もの差になります。プロの目から見ても、運営管理手数料が「無条件で0円」に設定されている主要なネット証券などを選ぶことが、iDeCoでは重要条件と言えます。

投資が怖いからと元本確保型（定期預金など）でとりあえず放置してしまう人は少なくありません。しかし、現在はモノの値段が上がり続けるインフレ時代です。

口座内の定期預金が100万円のまま「減っていなかった」としても、物価が上がればそのお金の「買える力」は実質的に目減りしてしまいます。

早い段階から投資信託等に振り分けてお金を働かせることが、長期投資の恩恵を受けるコツです。

「もう少しお金に余裕ができたら…」と後回しにするのが一番もったいないパターンのひとつです。iDeCoの節税効果と複利の力は、運用期間が長ければ長いほど雪だるま式に大きくなります。

「60歳まで引き出せない制限」に不安を感じているなら、ご自身の家計に負担のない最低額（月5,000円）からでも、まずはスタートを切ることが何よりの近道となります。

最後に、iDeCoを始めている人はどのくらい掛けているのか、最新の「加入者の掛金額階層別分布・平均掛金額」のデータを見てみましょう。

最新のデータを見ると、全体の平均掛金額は16,645円となっています。

掛金の分布で最も多いのは「20,000円〜（約179万人）」の層です。これは、会社員（企業年金なし・第2号加入者）の掛金上限が月額23,000円であるため、上限いっぱいで設定している人が多いことが大きく影響しています。

一方、「10,000円未満（約76万人）」や「10,000円〜（約109万人）」といった、1万円前後の少額から始めている層も非常に多いという点です。

「まとまったお金がないと意味がないのでは？」と思い込んでいる方も多いですが、そんなことはありません。

月々5,000円や10,000円といった無理のない少額からでも、まずは早く始めて「長期投資の恩恵」と「節税メリット」を長く受けることが何よりも大切なのです。