ENEOSホールディングス<5020>、2027年3月期1Q決算の発表を前に。営業利益急増の中身と株価の動きを読み解く

この記事はここがポイント

ENEOSホールディングスの2026年3月期営業利益が339.8%増の4,666億円と急増した背景には、前期の在庫評価による利益押し下げからの反動があり、変化率自体が実力を測る物差しになりにくい点。
石油元売り事業の利益は原油価格や為替、在庫評価といった外部要因に大きく左右され、過去5期の営業利益は大きく変動しており、安定業種のイメージとは異なる利益構造であること。
今後の株価や業績を評価する際は、在庫影響を除いた実力ベースの利益水準と、原油・為替の前提条件を重視し、まもなく発表される2027年3月期1Q決算で通期予想の前提がどう点検されるか。

石油元売りと聞くと、生活に欠かせない燃料を安定して供給し、手堅く配当を出す会社という姿を思い浮かべる人は多いだろう。だが決算の利益を1期ずつ並べてみると、その印象とはずいぶん違う振れ方をしている。ENEOSホールディングス<5020>の営業利益は、年によって大きく膨らんだり縮んだりする。次の四半期決算の発表を前に、その振れの正体を株価と重ねて考えてみたい。 ※本記事中の株価は、過去の株式分割の影響を調整した値を使用しています。

営業利益が前期の4倍超。数字の派手さには理由がある

まず直近の通期決算から見ていこう。2026年3月期の売上収益（IFRS）は前期比▲4.5%の11兆7,654億円、営業利益は同+339.8%の4,666億円だった。当期利益（親会社の所有者に帰属）は+14.4%の2,587億円で着地している。

営業利益が前期の4倍を超えたと聞けば、事業が一気に好転したように映る。しかし中身はもう少し込み入っている。会社の説明によると、在庫の評価が売上原価に与える影響（在庫影響）を除いた営業利益相当額は、前期比3,107億円増益の4,744億円だった。前期はこの在庫影響が利益を大きく押し下げており、その反動が今期の増益率を膨らませている。

つまり+339.8%という数字は、実力の改善と、前期の目減りからの揺り戻しが混ざったものだ。原油価格や在庫の評価という外部要因が、見かけの利益を上下に振らせている構図と読み取れる。

5期並べて見える利益の振れ。「安定」のイメージとのズレ

この振れは単年の話ではない。営業利益を過去5期でたどると、2022年3月期は7,859億円と大きかったが、2023年3月期は2,812億円へ縮み、2024年3月期は3,814億円、2025年3月期は1,060億円まで落ち込み、そして今期4,666億円へ戻している。

石油元売りには生活インフラを担う安定業種というイメージがつきまとう。だが利益の実額はこのように大きく上下している。原油相場、為替、在庫評価が重なり、1期ごとの利益がぶれやすいのがこの事業の実像だ。安定的に供給する事業であることと、決算の利益が安定していることは、必ずしも同じではない。

資本効率の面では、今期のROE（自己資本利益率）は8.0%だった。石油・石炭製品の業種中央値がおよそ8.0%なので、水準としては業種の真ん中あたりに位置する。自己資本比率37.1%も業種中央値並みで、財務の体格そのものは業種の標準的な姿に近いと言える。

セグメントの内訳。石油製品が9割、開発と電気の顔ぶれ

事業の中身をセグメントで分けると、構造がよく見える。石油製品の売上収益は10兆3,417億円で連結の約88%を占め、営業利益は2,923億円だった。ここが在庫影響を最も受ける主戦場になる。

規模は小さいが利益率が高いのが石油・天然ガス開発で、売上2,167億円に対し営業利益508億円、利益率はおよそ23%と際立つ。電気事業は売上3,321億円で営業利益219億円、高機能材は売上3,365億円で営業利益110億円だった。石油製品という大きな一枚看板の利益が相場で揺れ、その周囲を開発や電気が支える。それが今のポートフォリオの姿だ。

昨秋以降の株価。940円台から一時1,500円近くへ、そして下押し

株価に目を移そう。2025年9月末はおよそ940円台と、昨秋以降では低い水準にあった。その後は秋から冬にかけて水準を切り上げ、2026年2月末には1,500円近くまで上昇する場面があった。

そこからは緩やかに下押しし、6月末には1,200円を割り込む水準まで下げたのち、7月末は1,300円台へ持ち直している。2026年8月時点でも1,300円台での推移だ。昨秋以降で見れば大きく水準を切り上げた一方、今年の初めにつけた高値の水準からは一段低いところにある。

会社は2027年3月期に営業利益6,100億円（+30.7%）、親会社の所有者に帰属する当期利益4,150億円（+60.4%）への増益を見込む。増益見通しが株価の下支えとして意識された可能性はあるが、原油相場や為替の前提しだいで振れやすい点は変わらない。次の1Q決算の発表がまもなくという局面でもあり、通期予想の前提がどう点検されるかが目先の焦点になりそうだ。